教育・人的資源
関連レポート・出版物
最新のレポート・報告書
- Takahiro FUKUNISHI, Tomohiro MACHIKITA and Ibrahim WORKU「Youth Employment and the COVID-19 Pandemic in Ethiopia: Preliminary results of the tracer surveys of TVET graduates」(IDE Policy Brief No.148)
- 「資料紹介「田村徳子 著 『ブラジルの校長直接選挙――教職員と保護者と児童生徒みんなで校長を選ぶことの意味』」 / 舛方周一郎 Vol.37 No.2（2021年1月) 」(ラテンアメリカレポート)
- 金 信遇「（新興国発イノベーション）第10回 イノベーションの春は到来するのか（チュニジア）」2020年10月(IDEスクエア)
- 「岩崎 えり奈「チュニジア南部タタウィーン地域における女性の出生行動の変化――2事例村の調査結果―― 」」(アジア経済)
- 「Child Labor and Rainfall Deviation: Panel Data Evidence from Rural Vietnam」(The Developing Economies)
- 工藤 友哉「（途上国研究の最先端）第40回 なぜ勉強をさぼるのか？ 仲間内の評判が及ぼす影響」2020年3月(IDEスクエア)
- 片岡 真輝「（海外研究員レポート）ニュージーランドの大学と研究評価」2019年7月(IDEスクエア)
- 牧野 百恵「（途上国研究の最先端）第19回 婚資の慣習は女子教育を引き上げるか 」2019年4月(IDEスクエア)
- 寺本実「「Độ bao phủ và mức độ sử dụng bảo hiểm y tế ở Việt Nam(Báo cáo giữa kỳ)（ベトナムにおける医療保険の普及と浸透＜中間報告書＞）」」(調査研究報告書)
- 「厳 善平・薜 進軍「中国における成人高等教育の拡張および就業者収入増への効果――普通高等教育との比較分析を中心に――」」(アジア経済)
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最新の関連出版物
アジア経済 2020年3月 第61巻 第1号
アジ研選書 No.55
ピックアップ 白水社
アジア経済 2019年3月 第60巻 第1号
アジア経済 2018年9月 第59巻 第3号
アジ研選書 No.45
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Discussion Paper ※英文サイトへリンクします
- "Industrialization of Developing Economies in the Global Economy with an Infectious Disease"
- "Gender Disparities in the Effects of Mothers’ Labor Force Participation on Children’s Time Allocation to Pro-Education Activities in Developing Countries: Evidence from the Rural Philippines"
- "Youth Employment under Economic Growth in Urban Africa: School-to-work transitions in Ghana and Kenya"
- "Inferences and Descriptive Analyses on Education, Livelihoods, and Rural Poverty through Fieldwork and Tailored Household Survey in Marinduque, the Philippines"
- "Ideological Orientation of the Educated Youth in Tanzania: A Literature Review"
関連研究会
- 「ビジネスと人権」研究の地平ー先進国VS途上国の構図を超えて（2020_2_40_029）
- 労働力から家族へ――在日外国人世帯の雇用と生活――（2020_1_40_011）
- 開発途上国における内戦の長期的影響（2020_2_40_014）
- フィリピンにおける職業教育、就労状況と経済発展（2019_2_40_009）
- 障害者のベトナム（2020_2_40_005）
- ベトナムにおける格差と世代間移動（2020_2_40_001）
- 社会的保護と価値観：トルコの事例（2019_2_40_005）
- 転換期のシンガポール (2018_2_40_021)
- 無国籍状態に関する実証研究：インド―バングラデシュにおける元飛び地における生活のあり方と変容 (2018_2_40_018)
- フィリピンにおける職業教育、就労状況と経済発展 (2019_2_40_009)
- ベトナムにおける医療保険の普及と浸透――ホーチミン市に暮らす社会的弱者を通して―― (2018_2_40_006)
- モルディブの政治・経済・社会 (2018_2_40_010)
- 看護師の国際労働移動：湾岸諸国におけるインド人看護師の事例 (2019_2_40_002)
- 転換期のシンガポール（2018_2_40_021）
- 無国籍状態に関する実証研究：インド–バングラデシュの元飛び地における生活のあり方と変容（2018_2_40_018）
- 多層的な資格の相互承認制度の解明（2017_2_40_019）
- Childhood conditions in the developing world（2017_2_40_012）
- モルディブの政治・経済・社会（2018_2_40_010）
- ベトナムにおける医療保険の普及・浸透
- 職業訓練および教育と就労（2017_2_20_002）
- ベトナムにおける医療保険制度の構築とその変容（2017_1_40_002）
- 中東における家族の変容（2017_2_40_005）
- ドイモイ下ベトナムの家族の動態と変容（2016_2_40_005）
- カザフスタンにおける非公式な支払い―原因と影響（2016_2_40_003）
- Childhood conditions in the developing world（2017_2_40_012）
- 多層的な資格の相互承認制度の解明（2017_2_40_019）
- 職業訓練教育と就労（2017_2_20_002）
研究者
概説・より深く知りたい人のために
【概説】
- 教育政策と児童労働 Child Labor and Education Policies：禁止だけが能ではない
- 教育・人的資源 Education, Human Resources：「世界の人民、必ず村に不学の家なく、家に不学の人なからしめん」
【本テーマに関する参考文献等】
マンパワー理論
- F・H・ハービソン、C・A・マイヤーズ、川田寿、桑田宗彦訳[1964]、『経済発展と人間能力の開発』ダイヤモンド社。
人的資源理論
- セオドア・W・シュルツ、清水義弘、金子元久訳[1981]。『教育の経済価値』、日本経済新聞社。
- ゲーリー・S・ベッカー著、佐野陽子訳[1976]『人的資本：教育を中心とした理論的経験的分析』、東洋経済新報社。
-
学術雑誌：Journal of Human Resources.
-
学術雑誌：Economics of Education Review.
貧困削減と教育
- アマルティア・セン、石塚雅彦訳[2000]『自由と経済開発』、日本経済新聞社。
- Education for All
- 米村明夫編[2001]『教育開発：政策と現実』アジア経済研究所。
教育プログラムの評価研究
- 澤田康幸「初等教育におけるコミュニティの役割と学校の質：エルサルバドルの事例」大塚啓二郎、黒崎卓編『教育と経済発展：途上国における貧困削減に向けて』東洋経済新報社。
広い視野からの研究
- 米村明夫編[2003]『世界の教育開発—教育発展の社会科学的研究—』明石書店。
- 米村明夫編著[2007a], 『貧困克服と教育発展:メキシコとブラジルの事例研究』, 東京:明石書店.
- Yonemura, Akio ed.[2007b], Universalization of Primary Education in the Historical and Developmental Perspective, Chiba, Japan: Institute of Developing Economies.
比較教育学
関連リンク
Education For All
1990年にタイのジョムティエンにおいて、国連開発プログラム、ユネスコUNESCO、ユニセフUNICEF、世銀による主催、UNFPA（国連人口基金）共催で、「『教育をすべての者に』世界会議」World Conference on Education For Allが開かれました。そこでは、教育を受けることが基本的な人権であることが確認され、世界中すべての子供達の基礎教育へのアクセスと修了を2000年までに実現することが合意されました。こうして始まった「教育をすべての者に」Education For Allの国際的運動は、2000年のセネガルのダカールにおける「世界教育フォーラム」World Education Forumにおいて、目標実現を2015年までに延長がなされたものの、2000年の国連総会において決定されたミレニアム開発目標などでも同様の目標が確認されるなど、今日の国際的な開発に関わる重要なものとなっています。この運動の事務局となっているのが、ユネスコです。