研究活動
IDEスクエア
出版物・レポート
研究者
図書館
組織概要
「トランプ2.0」関連記事 特設ページ
アジア経済研究所では、第2次トランプ政権による関税政策が世界経済に与える影響や、トランプ政権をめぐる国際政治に関する論稿を、ウェブマガジン「IDEスクエア」を中心にウェブサイトで随時発表しています。ここでは、第1次トランプ政権時にアジア経済研究所から発表されたものも含め、それらの論稿をまとめています。
2024年インドネシアの選挙
アジア経済研究所のインドネシア研究者たちは、1999年の民主化以来、毎回の選挙に合わせて共同研究を行い、インドネシアの政治・社会・経済の変化を分析してきました。その研究成果のほとんどはウェブサイトを通じて無償で提供（オープンアクセス）しています。本特集ページでは、2024年選挙に関する最新の研究成果や分析を随時更新していきます。また、これまでに発表した過去の選挙に関する研究成果もまとめて掲載しています。
経済地理シミュレーションモデル「IDE-GSM®」を用いた研究成果のご紹介
アジア経済研究所では、2007年以来、空間経済学の要素を用いてアジア地域の産業や人口の集積を州・県別に予測する経済地理シミュレーションモデル（Geographical Simulation Model: IDE-GSM）の開発を続けてきました。これまでに、アジア総合開発計画（CADP）をはじめ、メコン地域のインフラ開発計画の分析（タイ・タマサート大学との共同研究）、世界銀行やアジア開発銀行のプロジェクトで応用されています。
ビジネスと人権――国家・企業・市民として――
アジア経済研究所では、ビジネスと人権に関する国連指導原則を中心に、国際的動向を調査し、企業の人権尊重のありかた、人権尊重を促す政策のありかた、「ビジネスと人権」について研究および提言をしています。
アジ研 RCEPリポート
2020年11月に、日本、ASEAN諸国、中国、韓国、オーストラリアなど、15カ国がRCEPに署名しました。世界最大規模の自由貿易圏が誕生することになります。途上国の経済発展の研究をミッションとしているアジア経済研究所にとって、RCEPの経済、社会的な影響や、今後の見通しを分析することは重要な研究課題です。このコーナーでは、アジア経済研究の研究プロジェクトの成果やポリシーブリーフなど、RCEPに関連した出版物を集めて随時発信します。
アジ研 新型コロナ・リポート
新型コロナウイルス感染拡大が新興国・途上国の政治社会や世界経済に与えた影響について、アジア経済研究所（通称アジ研）の研究員がオンラインで公開した研究成果をまとめました。
