本稿では，チュニジア南部タタウィーン県の村において実施した家族計画実態調査の追跡調査を用いて，過去20年間における同地域の女性の出生行動をミクロな視点から分析した。その結果，同地域における出生率の低下と女性の出生行動に関して，晩婚化による晩産化と，家族計画・避妊手段の普及を直接的な要因として女性の出生数が低下したこと，娘世代が20代前半で結婚し，第1子を結婚後1年以内に産む点は母親世代と同じだが，第1子出産後に間隔をあけて子どもを産む傾向があること，理想子ども数を4人とする家族規模に関する価値観は20年の歳月がたっても変わらなかったことが明らかになった。以上の分析結果は，出生率の低下が一般に想定される近代的な家族観への変容によってもたらされたのではないことを示している。社会経済状況への女性と世帯の対応が「晩婚化」と「晩産化」，観念的には折衷の理想子ども数4人であり，間隔をあけて子どもを産む出生行動を導いていると考えられる。