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論考

工業化・近代化に伴う農村社会変動――ベトナム社会把握の枠組みに関する試論

 

PDF版ダウンロードページ:http://hdl.handle.net/2344/00050924

2019年5月

(9,028字)

はじめに

本稿は、ベトナム社会全体の変動を理解する前段階として、ベトナムが工業化・近代化期に経験している、農村のなかでの経済的分化という現象について論じようとするものである。

社会発展の軌跡についての一般的な理解は、工業化に伴う農村人口の都市への大量流出、農業人口の減少と職業の多様化といった変化のなかで、農村社会(=伝統的農業社会)が都市社会(=近代的工業社会)に吸収され、社会全体が近代産業社会へと変容していくというものである。実際、多くの国が工業化・近代化の過程で、教育の普及などを背景に、農村から都市への移住を伴う世代内・世代間階層移動、農民層の減少および農業部門の経済全体に占めるシェアの縮小、都市部での新中間層(いわゆるホワイトカラー層)の拡大といった現象を経験し、近代産業社会への移行を果たしてきた。

ベトナムも基本的にはこうした流れのなかにあると考えられる。2010年代初頭には、ベトナム人社会学者ド・ティエン・キンがベトナム社会全体を捉える枠組みとして、職業分類に基づく9つの社会階層を示している(Đỗ Thiên Kính 2012; 荒神2018a)。そこでは、ベトナム家計生活水準調査(Vietnam Household Living Standards Survey: VHLSS)のデータに基づく各職業階層の経済的資本(支出や資産)および文化的資本(就学年数)の保有状況、また人々が主観的に考える職業の総合的な格付けを示す職業威信スコアなどが検討され、階層の序列づけが行われている。政治的指導層、企業経営者、高度専門技術職といった、主として都市社会を構成する3職業階層が上層とされる一方で、農村住民の多くを占める農民層は社会の最底辺に位置づけられている。

ド・ティエン・キンが示した9つの社会階層分類は、それまでのベトナムで社会構造を特定できるような階層枠組みが存在しなかったことを踏まえると、非常に先駆的かつ画期的なものだといえる。しかし、実のところ、現在のベトナム社会は社会全体をひとつの「近代産業社会」として把握する枠組みのなかには収まりきらない二面性を持っているようにみえる。後述するように、現在のベトナムにおいて、農村はいまだ一定の規模を維持しており、農村社会では都市社会とは異なるメカニズムで経済階層分化が進んでいる。

近代産業社会への移行期にあると考えられるベトナムで生じている、農村内での経済的分化という現象は、近代産業社会の在り方にどのような影響を与えることになるのだろうか。本稿はこの問いを考察するための準備作業として、工業化・近代化期ベトナムで生じている農村社会変動について論じる。そのうえで、独自に分化した農村社会が都市社会を母体とする近代産業社会へと収斂していく動きを捉えるための枠組みを、仮説的に提示したい。

工業化・近代化期ベトナムにおける農村の経済社会変容

坂田(2013)は、ベトナム経済発展の特徴として、工業化期に入っても農業が重要性を失っていないこと、また農村が依然として多くの人口を抱えていることを指摘している。こうした特徴は、2010年代後半になっても大きくは変わっていない。2018年時点で、総人口の64.3%、15歳以上労働力人口の67.9%が農村部に居住している。また、ベトナムの経済発展エンジンのひとつである輸出をみても、2018年の輸出額が10億ドルを超える21品目のうち、7品目は農林水産品である1

農村が抱える人口・労働力の大きさに鑑みると、ベトナム農村社会は2010年代末になっても一定の規模を維持しているということになる。しかし、そこは純粋な意味での「伝統的農業社会」とはいえない。坂田(2013)ですでに指摘されているとおり、ベトナム農村は、「農村=伝統的農業社会、都市=近代的工業社会」という二部門モデルを前提とした古典的な経済社会発展論で想定されるような、単なる余剰労働力の送り出し元に留まらず、それ自体が農業・工業発展を遂げている。2018年時点でGDPに占める農業の割合が14.6%まで縮小するなか2、都市のみならず農村においても農業就労者の割合が減少してきている。図1には、全国、都市、農村それぞれにおける、15歳以上労働力人口の就労状況を示した。ここから、2016年時点で農村に居住する労働力人口のうち農業を主たる就労先とする者の比率は、自営・雇用をあわせても55.4%となっていることがわかる。農村に居ながら非農業活動を主職とする人々が半数近くにのぼっていることになる。また、農業を主職とする場合であっても、副業として非農業に就労しているケースも多い。農村において農業・非農業がともに発展したことにより、農村の1人当たり平均月収は2002年の27.5万ドンから2016年には242万ドンと、約9倍に増加している(GSO 2004; 2018)。

図1 全国・都市・農村の別にみた15歳以上人口の就労状況

図1 全国・都市・農村の別にみた15歳以上人口の就労状況

(出所)GSO(2004;2018)
(注)調査時点に先立つ12カ月の主たる就労先

このように農村発展が進むなか、ベトナムでは農村内での格差が拡大している。公刊統計に従えば、高度経済成長が進んだ2000年以降のベトナムにおいて緩やかに拡大してきた格差は、都市内格差でも都市・農村間格差でもなく、農村内格差の拡大によるところが大きい(荒神2017)。農村の五分位所得階層でみた最高所得階層と最低所得階層の平均所得の開きは、2002年には6倍であったが、2016年には8.5倍まで拡大している。その一方で、都市・農村間格差は、公刊統計をみるかぎりは、一貫して縮小の傾向にある(後掲図4参照)。

ベトナムの特異性についての検討

以上のように、工業化・近代化期のベトナムでは、農村が一定規模を維持したまま存続し、そのなかで農業・非農業双方の発展、さらにそれを背景とした農村内での経済的分化といった現象が生じている。これらは、ベトナムに特有のものといえるのだろうか。データや先行研究にもとづき、他国の動きと比較してみたい。

農村人口の大きさ

まず、ベトナムがいまだに60%もの人口を農村に抱えているという点について、他国の動きに照らして検討してみたい。図2は、ベトナムおよび周辺諸国における実質1人当たりGDPと総人口に占める都市人口比率の推移をみたものである。東・東南アジアの国々では、1990年以降、圧縮した工業化を経験するなかで、急速に都市化が進んでいった。アジアはいまや農村主導社会から都市主導社会へ移行したともいわれる(遠藤・大泉2018)。図2をみると、工業化および都市化の動きをベトナムより早くから経験してきた先発の東・東南アジア諸国に比して、ベトナムも決して例外的な動きをしているわけではないことがわかる。ベトナムでは、とりわけ中国と似通った軌跡をたどりながら、急速に都市化が進んでいる。

また、他国がベトナムと同等の経済水準だった時期と比較してみても、現在のベトナムの農村人口比率が経済水準に比して特に高いともいえない。むしろ、1人当たりGDPが2000ドル前後の時期のタイやインドネシアのほうが、現在のベトナムより農村人口比率が高かった。図2に示されるベトナムの都市化の趨勢をみるかぎりは、農村人口比率が高いという現状は、今後他国と同様に都市化が進んでいくなかでの、過渡的な現象のように見受けられる。

図2 経済成長と都市化

図2 経済成長と都市化

(出所)World Development Indicatorsデータベースを用い、筆者作成。
(注)ベトナムは1984年から2017年、その他の国は1970年から2017年のデータ。
農村で農業・非農業の発展

次に、農村で農業と非農業の双方が発展してきたという実態について検討する。ルイスモデルやラニス=フェイモデル、近代化論といった、古典的な経済社会発展論では、「農村=伝統的農業社会、都市=近代的工業社会」という二部門モデルが前提とされており、農業・農村が工業・都市とのつながりのなかで発展することは想定されていなかった。工業化が進展するにともない、農村は均質な小農社会から、農地を集中的にもつ資本家的農業経営者とそれらに雇用される農業労働者とに二極化していき、農業労働者は次第に都市工業部門に吸収されていくものと考えられていた。

しかし、1990年代半ばごろから、農村における工業部門の発展、資本家ではなく農家が主導する農業発展、農村世帯の非農業部門での就労や農村外への出稼ぎも含めた多様な生計戦略、といった実態が各地で確認されるようになった。こうした展開を踏まえ、農村を農業・農民のみによって構成される閉ざされた社会と捉えず、農村内での工業部門の発展や都市とのつながりの創出を視野に入れた農村発展論が登場し、支持されるようになっていった。代表的なアプローチとして、農村生計アプローチ(Rural Livelihoods Approach)、 脱農業化(De-agrarianisation)、新農村発展パラダイム(New Rural Development Paradigm)などがある(Ellis 2000; Rigg 2001; Ploeg et al. 2000; OECD 2016)。

このような研究動向に鑑みると、農村で農業・非農業双方の発展がみられるという現象自体は、ベトナムに特有のものとはいえない。しかし、他国の動きと比較すると、ベトナムでは農村における非農業部門の発展およびそれに伴う農村内での労働力の農工間移動が、比較的早い段階で進んでいるということがわかる。図3には、ベトナムおよび周辺諸国の労働力人口に占める農業従事者の割合と総人口に占める都市人口の割合を示した。ベトナムでは他国に比して、都市化がそれほど進んでいない(すなわち、総人口に占める農村人口の割合が高い)段階で、労働力人口に占める農業従事者の割合が減少している。

図3 都市化と農業従事者の減少

図3 都市化と農業従事者の減少

(出所)World Development Indicatorsデータベースを用い、筆者作成。
(注)データは1991年から2017年
都市・農村間格差の縮小と農村内での格差拡大
では、都市・農村間格差が拡大しない一方で、農村内で格差が拡大しているという実態についてはどうだろうか。都市・農村間格差については、複数の先行研究において、社会主義国であるという共通点を持つベトナムと中国とで対照的な動きが生じていること、すなわち中国では急速に都市・農村間格差が拡大したのに対し、ベトナムではそうした変化がみられないことが指摘されている(坂田2013, World Bank 2014)。図4には、ベトナムと中国のそれぞれについて、都市の1人当たり所得と農村の1人当たり所得との間に何倍の開きがあるかを、時系列で示した。先行研究の指摘どおり、中国では2000年代に都市・農村間格差が急速に拡大した反面、ベトナムでは都市・農村間格差は一貫して縮小傾向にあることがわかる。

図4 都市・農村間格差

図4 都市・農村間格差

(出所)ベトナム:GSO(2004; 2018)、中国:中国統計年鑑。
(注)上記数値=都市1人当たり所得/農村1人当たり所得。
他方、農村内格差の推移については、ベトナムと中国との間で大きな違いはみられず、いずれも拡大傾向にある(図5)。とはいえ、図4に示される都市・農村間格差の推移と照らし合わせると、ベトナムの経済社会発展には、経済発展の比較的早い段階で、都市・農村間格差の拡大を経験せずに農村内格差が拡大しているという特徴が見いだされる。中国では、図4に示されるとおり、都市・農村間格差が2010年頃から縮小し始めるが、図5をみると、ちょうどその頃から農村内格差の拡大がやや急になっている。これは同時期に農村発展が進展したことを反映したものと考えられる。一方、ベトナムでは、2010年頃の中国と比して経済水準がかなり低い段階にある2000年代前半に、すでに農村発展を背景とした都市・農村間格差の縮小および農村内格差の拡大が生じていることが、図4、図5それぞれからみて取れる。

図5 農村内格差

図5 農村内格差

(出所)ベトナム:GSO(2004; 2018)、中国:中国統計年鑑。

以上より、現状で農村人口比率が高いこと自体は、都市化の趨勢をみるかぎり過渡的な現象として捉えられるが、農村での工業部門の発展および農村内での労働力の農工間移動が周辺諸国に比して経済発展の早い段階で進んでいること、またそれを背景として都市・農村間格差の拡大を経験することなく農村内格差が拡大していることは、ベトナムに特徴的な点といえるだろう。

農村内格差の様相

では、ベトナムにおける農村内格差の拡大はどのようなメカニズムで生じたのだろうか。農村内格差は、異なる地域間での格差と同一地域内での格差の二側面から捉えられる。地域間の格差については、各地域の農業における栽培作物の違いや非農業部門の発展度合いの差に規定される傾向がある。輸出向け換金作物の生産がさかんで、農村労働人口に占める非農業就労者の割合も大きい東南部の農村所得が顕著に高いのに対し、農業従事者が多いうえ農業自体の発展も限定的な北部山地の農村所得は東南部の半分にも満たない(荒神2017:113-114)。

他方、同一地域内の農村世帯の間での経済的分化については、ケーススタディーを通じて、以下の2つのパターンが見いだされている(荒神2018b)。第1に、農地保有規模が格差の要因となっているパターン、そして第2に、農地保有規模よりむしろ、非農業所得の大きさが格差の要因となっているパターンである。第1のパターンは農民層が職業階層移動を伴わずに農業経営規模を拡大することによって経済的上昇を達成するというものだが、第2のパターンも必ずしも職業移動を伴うとは限らず、農民層の兼業対象としての非農業活動から得られる所得の多寡が、農民層内部での所得格差の規定要因となっているというケースもみられる。すなわち、農村における経済的分化は、往々にして「農民層」という職業階層の内部で起こっている。農村内格差がいずれのパターンを取って表出するかは、各農村の発展方向性が農業に比重をおくものなのか非農業に比重をおくものなのかによっており、その背景には地質や農地利用の歴史、非農業就労機会の拡大状況や農業所得と比した相対的な所得の高さといった、諸々の地域的条件が関係している。

このような、農村社会のなかでの分化メカニズムは、経済社会的な上昇移動において文化的資源(教育)および政治的資源(コネクションや地位)が果たす役割がさほど大きくないという点から、都市社会での階層分化メカニズムとの違いを指摘できる。おもに都市社会の上層を形成する職業層(政治的指導層、大企業経営者、高学歴労働者)の形成過程や属性の分析では、都市での経済社会的な上昇移動には学歴や国家セクターとの何らかのつながりが求められる傾向があることが示唆されている(石塚2018、伊藤2018、藤田2018)。 

ただし、農業に比重をおく農村と非農業に比重をおく農村のいずれにおいても、近年、非農業就労から得られる所得の多寡が格差に与える影響が大きくなっており、そのことを反映してか、農村で経済的上層に位置づけられる人々の学歴がわずかではあるが他の層に比して高いという状況も確認されている(荒神2018b)。こうした動きは、農村社会が近代産業社会へと収斂していく兆しとみなすこともできるのかもしれない。

おわりに
本稿では、ベトナム農村が人口からみて未だ一定の規模を維持している段階で、農業発展だけでなく農村工業化をも経験し発展した結果として、農村社会が都市社会とは異なるメカニズムによって経済的に分化してきているという状況をみてきた。こうしたベトナム社会の現状と、今後の研究課題を検討するための枠組みを図6に示した。

図6 二面的社会から近代産業社会への移行

図6 二面的社会から近代産業社会への移行

(出所)筆者作成。

現代ベトナム社会は、学歴やコネクションが経済社会的な上昇移動の条件となりがちな都市社会と、それらの条件が上昇移動においてそれほど重要ではない農村社会によって構成されている。農村社会を都市社会より若干低めの位置に描いているのは、両者の平均的な経済水準の高低を反映してのことである。二つの社会は相互に関わりあいつつも、独自に工業化、労働者の農工間移動、経済発展、そして経済的分化を経験してきた。こうしたなか、いまのところ農村社会を中心にみた階層移動の多くは、都市に単純労働者として出稼ぎに出る①のケース(この場合、職業階層は移動するが経済階層移動は必ずしも伴わない)と、農村内で上昇移動する②のケース(この場合、経済階層は移動するが職業階層移動は必ずしも伴わない)とで説明されると考えられる。

都市社会と独立した形で分化を進めてきた農村社会は、都市化の趨勢をみるかぎり、いずれは都市社会を母体とする近代産業社会へと収斂していくものと推察される。その際、農村社会のどの階層に位置づけられる人々が近代産業社会のどの階層へ移動していくのか、すなわち①だけでなく③(農村の上層出身者が都市の上層へ移動)や④(農村の下層出身者が都市の上層へ移動)の動きがどの程度生じるのかということは、社会の特徴を決める重要な要素になるだろう。とりわけ、日本などで教育の普及が農村から都市への移住を伴う世代間移動を促進する主要因となったことを踏まえると、ベトナムにおいても、農村での高等教育の普及(農村内のどのような層に高等教育が普及するのかも含めて)やそれを受けた人たちの意識変化が、今後の近代産業社会への移行のスピードや形を規定する重要な要素になると考えられる。

参考文献

<日本語>

  • 石塚二葉2018.「ドイモイ期ベトナムの政治エリート層」荒神衣美編『多層化するベトナム社会』アジア経済研究所、19-50。
  • 伊藤未帆2018.「ベトナム大卒労働者のキャリア・パターン――高度技能労働者の集団的考察――」荒神衣美編『多層化するベトナム社会』アジア経済研究所、89-124。
  • 遠藤環・大泉啓一郎2018.「都市化するアジア――メガリージョン化する都市」遠藤環・伊藤亜聖・大泉啓一郎・後藤健太編『現代アジア経済論:「アジアの世紀」を学ぶ』有斐閣ブックス。
  • 荒神衣美2017.「ベトナム社会の多様化と格差問題」石塚二葉編『ベトナムの「第2のドイモイ」――第12回共産党大会の結果と展望――』アジア経済研究所。
  • ――― 2018a.『多層化するベトナム社会』アジア経済研究所、研究双書No.633。
  • ――― 2018b.「ベトナム農民層の経済的分化メカニズム――メコンデルタ稲作農村の事例から――」荒神衣美編『多層化するベトナム社会』アジア経済研究所、157-184。
  • 坂田正三2013.『高度経済成長下のベトナム農業・農村の発展』アジア経済研究所、研究双書No.607。
  • 藤田麻衣2018.「ベトナム大企業経営者の属性と出世過程――ホーチミン証券取引所上場企業の経営者の考察――」荒神衣美編『多層化するベトナム社会』アジア経済研究所、51-87。

<英語>

  • Ellis, Frank 2000. Rural Livelihoods and Diversity in Developing Countries, Oxford: Oxford University Press.
  • GSO (General Statistics Office) 2004. Result of the Survey on Households Living Standards 2002. Hanoi: Statistical Publishing House. (英越併記)
  • ――― 2018. Result of the Viet Nam Household Living Standards Survey 2016. Hanoi: Statistical Publishing House.(英越併記)
  • OECD 2016. A New Rural Development Paradigm for the 21st Century: A Toolkit for Developing Countries. Development Center Studies. Paris: OECD Publishing.
  • Ploeg, Jan Douwe van der, Henk Renting, Gianluca Brunori, Karlheinz Knickel, Joe Mannion, Terry Marsden, Kees de Roest, Eduardo Sevilla-Guzman, and Flaminia Ventura 2000. "Rural Development: From Practices and Policies towards Theory." Sociologia Ruralis, Vol 40, No.4, 391-408.
  • Rigg, Jonathan 2001. More than the Soil: Rural Change in Southeast Asia, Harlow: Prentice Hall.
  • World Bank 2014. Taking Stock: An Update on Vietnam’s Recent Economic Developments, Hanoi: World Bank in Vietnam.

<ベトナム語>

  • Đỗ Thiên Kính 2012. Hệ thống phân tầng xã hội ở Việt Nam hiện nay(現代ベトナムにおける社会階層構造), Hà Nội: Nhà xuất bản khoa học xã hội(社会科学出版社).
著者プロフィール

荒神衣美(こうじんえみ)。アジア経済研究所地域研究センター東南アジアⅡ研究グループ。専門はベトナム地域研究(農村経済社会)。おもな著作に、『多層化するベトナム社会』(編著、アジア経済研究所、2018年)など。

書籍:研究双書「多層化するベトナム社会」


    1. 統計総局速報(2019年2月20日閲覧)
    2. 統計総局速報(2019年2月20日閲覧)