大塚 健司
略歴
| 学歴 | |
| 1992年3月 | 筑波大学大学院修士課程環境科学研究科修了 |
| 2018年3月 | 筑波大学大学院生命環境科学研究科博士後期課程修了 博士（環境学） |
| 職歴 | |
| 1992年4月－1993年3月 | 社団法人システム科学研究所調査研究部研究員 |
| 1993年4月 | アジア経済研究所入所（総合研究部） |
| 1997年3月－1999年2月 |
在北京海外派遣員 北京大学環境科学センター（中国持続発展研究センター） 客員研究員 |
| 1999年4月－2003年9月 | 開発研究部研究員 |
| 2003年10月－ | 新領域研究センター環境・資源研究グループ |
| 2015年8月－ | 現職 |
主な著作
編著
- 大塚健司編『アジアの生態危機と持続可能性――フィールドからのサステイナビリティ論』研究双書 No.616, ジェトロ・アジア経済研究所, 2015年
- 大塚健司編『中国太湖流域の水環境ガバナンス――対話と協働による再生に向けて』研究双書 No.602, ジェトロ・アジア経済研究所, 2012年
- Bi, Jun, Kenji Otsuka, Junjie Ge and Shi Wang eds. Stakeholder Involvement in Water Environment Conservation in China and Japan: Building Effective Governance in the Tai Lake Basin, Joint Research Program Series No.155, IDE-JETRO 2011.
- 大塚健司編『中国の水環境保全とガバナンス――太湖流域における制度構築に向けて』研究双書 No.588, ジェトロ・アジア経済研究所, 2010年
- 大塚健司編『流域ガバナンス――中国・日本の課題と国際協力の展望』アジ研選書9, ジェトロ・アジア経済研究所, 2008年
- Bi, Jun and Kenji Otsuka eds. Building Effective Governance for Water Environment Conservation in China: A Social Experiment in Community Roundtable Meetings in the Tai Lake Basin. Joint Research Program Series No.153. IDE-JETRO 2009.
- Turner, Jennifer L. and Kenji Otsuka eds. Promoting Sustainable River Basin Governance: Crafting Japan-U.S. Water Partnerships in China. IDE Spot Survey No.28. IDE-JETRO.2005.
- 寺尾忠能・大塚健司編『アジアにおける分権化と環境政策』研究双書No.566, ジェトロ・アジア経済研究所, 2008年
- Terao, Tadayoshi and Kenji Otsuka eds. Development of Environmental Policy in Japan and Asian Countries. Palgrave Macmillan, 2007
- 寺尾忠能・大塚健司編『アジアにおける環境政策と社会変動――産業化・民主化・グローバル化』研究双書No.541, ジェトロ・アジア経済研究所, 2005年
- 寺尾忠能・大塚健司編『「開発と環境」の政策過程とダイナミズム――日本の経験・東アジアの課題』研究双書No.527, ジェトロ・アジア経済研究所, 2002年
- Wang Canfa, Xu Kezhu, Hu Jing, Liu Min, Tadayoshi Terao, and Kenji Otsuka. Studies on Environmental Pollution Disputes in East Asia: Cases from Mainland China and Taiwan. Joint Research Program Seiries No.128. IDE-JETRO. 2001.
- 中国環境問題研究会編『中国環境ハンドブック2011-2012年版』蒼蒼社, 2011年
- 中国環境問題研究会編『中国環境ハンドブック2009-2010年版』蒼蒼社, 2009年
- 中国環境問題研究会編『中国環境ハンドブック2007-2008年版』蒼蒼社, 2007年
- 中国環境問題研究会編『中国環境ハンドブック2005-2006年版』蒼蒼社, 2004年
雑誌論文・論説
- 「中国の環境政策実施過程における公衆参加の新展開」『環境経済・政策研究』，10(1), 48-51, 2017.
- "Developing Environment and Health Policy in China", The Journal of Contemporary East Asia Studies, 5(1), 27-41, 2016.
- 大塚健司「中国の環境災害への政策対応とガバナンス――応急体制，問責，リスク低減」『環境・経済政策研究』8(2), 59-62, 2015
- 大塚健司「中国の流域・水環境ガバナンス再論――統合管理から持続可能性へ」『彦根論叢』403, 80-93, 2015
- 大塚健司「長期化する環境・健康リスク いかに向き合うか」『Fuji Sankei Business i』2015年5月19日
- 「広がるPM2.5や水汚染 健康リスクに対応迫られる中国」（エコノミスト・リポート）『週刊エコノミスト』pp.90-93, 2014年4月15日号
- 「水環境問題をめぐる日中協力の視座」『東亜』No.556, pp.18-26, 2013年10月
- 「生態災難からの脱却に向けて――中国淮河流域『癌の村』からの報告」『アジ研ワールド・トレンド』No.214, pp.4-7, 2013年7月
- 「特集にあったって――生態危機とサステイナビリティ」『アジ研ワールド・トレンド』No.214, pp.2-3, 2013年7月
- 「中国における環境汚染と健康被害に関する政策課題――淮河流域の現状を踏まえて」『環境経済・政策研究』Vol.6, No.1, 101-105, 2013年
- 「中国淮河流域における水環境行政の形成と発展」『アジア経済』Vol.53, No.1, pp.35-58, 2012年
- 「中国の水環境問題」『地理・地図資料』2012年度2学期②号, 帝国書院, pp.7-10, 2012年
- 「越境水汚染対策の地方メカニズム江蘇省と浙江省の試み」『環境と公害』Vol.40, No.4, pp.36-43, 2011年
- 「中国の水汚染対策――第11次５カ年計画期の動向と課題」『東亜』No.492, pp.32-43, 2008年6月
- 「中国の環境汚染問題をめぐる政策の展開――政策実施体制の課題」『環境と公害』Vol.36, No.1, pp.2-8, 2006年
- 「淮河再訪――水汚染被害の現場からの問い」『現代社会の構想と分析』現代社会構想・分析研究所 2005年度年報, pp.93-107, 2005年
- 「中国における環境紛争の動向と課題――環境汚染被害をめぐって」『資源環境対策』Vol.39, No.1, pp.99-104, 2003年
- 「中国の環境政策実施過程における監督検査体制の形成とその展開――政府、人民代表大会、マスメディアの協調――」『アジア経済』Vol.43, No.10, pp.26-57, 2002年
- 「中国における温暖化対策の20年――その原則と関心をめぐって」『アジ研ワールド・トレンド』No.160, pp.7-11, 2009年1月
- 「中国の環境政策とローカル・ガバナンス」『アジ研ワールド・トレンド』No.149, pp.18-21, 2008年2月
- 「中国における持続可能な流域ガバナンスと国際協力」『アジ研ワールド・トレンド』No.122, pp.2-8, 2005年11月
- 「再評価を迫られる中国淮河流域の水汚染対策」『アジ研ワールド・トレンド』Np.112, トレンド・リポート, pp.36-39, 2005年1月
- 「中国／持続可能な環境保全メカニズムを求めて」『アジ研ワールド・トレンド』No.88, pp.22-25, 2003年1月
- 「中国／首都・北京の環境問題が問う行政――市民関係」『アジ研ワールド・トレンド』No.76, pp.8-11, 2002年1月
- 「生態環境問題――背景、経緯、展望」『アジ研ワールド・トレンド』No.71, pp.20-23, 2001年8月
単行書所収論文
- 「工業都市のリスク・ガバナンス――天津濱海新区の事故から」岡本信広編『中国の都市化と制度改革』研究双書No.635, ジェトロ・アジア経済研究所 pp.129-167.
- 「持続可能な東アジアのための人間の安全保障を求めて」天児慧・李鍾元編『東アジア和解への道――歴史問題から地域安全保障へ』岩波書店, pp.189-204, 2016年
- 大塚健司「中国における環境災害対応と環境政策の展開――2005年松花江汚染事故をめぐって」寺尾忠能編『「後発性」のポリティクス――資源・環境政策の形成過程』研究双書No.614, ジェトロ・アジア経済研究所 pp.43-64, 2015年
- 「太湖流域の水環境ガバナンス――対話と協働による長期有効管理メカニズムの模索」（Governance of Water Environment in Taihu Lake Basin-Pursuit of Effective Long-term Management Mechanism Based on Dialogue and Collaboration）川端善一郎・孔海南・呉徳意・福士由紀・窪田順平編『湖の現状と未来可能性』RHIN-China Study Series No.3, 松香堂書店, pp.155-172, 2014年
- 「国務院環境保護委員会の組織と活動――中国における環境行政の総合調整の発展をめぐって」寺尾忠能編『環境政策の形成過程――『開発と環境』の視点から』研究双書No.605, ジェトロ・アジア経済研究所, pp.31-62, 2012年
- 「移行期中国における環境運動――断片的な機会と限られた資源に対する戦略」柳澤悠・栗田禎子編著『アジア・中東――共同体・環境・現代の貧困』持続可能な福祉社会へ：公共性の視座から第4巻, 勁草書房, pp.125-154, 2012年
- 「農家調査に見る『共同・参加』」竹歳一紀・藤田香編著『貧困・環境と持続可能な発展――中国貴州省の社会経済学的研究』晃洋書房, pp.249-266, 2011年
- 「貴州省における環境保全の展開と課題」竹歳一紀・藤田香編著『貧困・環境と持続可能な発展――中国貴州省の社会経済学的研究』晃洋書房, pp.29-64, 2011年
- 「環境・社会問題への対応」森林総合研究所編『中国の森林・林業・木材産業――現状と展望』(株)日本林業調査会, pp.309-324, 2010年
- “Strategies for Fragmentary Opportunities and Limited Resources: The Environmental Protest movement under Communist China in Transition”. Protest and Social Movements in the Developing World, Shinichi Shigetomi and Kumiko Makino eds. Edward Elgar, 2009
- 「中国の環境政策における公衆参加の促進――上からの「宣伝と動員」と新たな動向」北川秀樹編著『中国の環境問題と法・政策――東アジアの持続可能な発展に向けて』法律文化社, pp.259-281, 2008年
- 「中国の地方環境政策に対する監督検査活動――その役割と限界」寺尾忠能・大塚健司編『アジアにおける分権化と環境政策』研究双書No.566, ジェトロ・アジア経済研究所, pp.79-117, 2008年
- “Environmental Policy under Multi-stakeholder Governance in China: Focusing on Implementation of Industrial Pollution Control”. Development of Environmental Policy in Japan and Asian Countries. Tadayoshi Terao and Kenji Otsuka eds. Palgrave Macmillan, pp.199-226, 2007.
- 「環境政策の実施状況と今後の課題」大西康雄編『中国 胡錦涛政権の挑戦――第11次５カ年長期計画と持続可能な発展』情勢分析レポートNo.1, pp.138-166, 2006年
- 「中国の環境政策実施過程における情報公開と公衆参加――工業汚染源規制をめぐる公衆監督の役割」寺尾忠能・大塚健司編『アジアにおける環境政策と社会変動――8産業化・民主化・グローバル化』研究双書No.541, ジェトロ・アジア経済研究所, pp.135-168, 2005年
- 「中国における工業汚染源規制の実施過程――1990年代後半以降の規制政策の実効性とその条件」寺尾忠能・大塚健司編『「開発と環境」の政策過程とダイナミズム――日本の経験・東アジアの課題』研究双書No.527, ジェトロ・アジア経済研究所 pp.139-185, 2002年
- “China: Social Restructuring and the Emergence of NGOs”. The State and NGOs: Perspective from Asia, Shigetomi Shinichi ed. Institute of Southeast Asian Studies, pp.222-244, 2002.
- 「中国――改革・開放下の社会セクターとあらたな民間組織」重冨真一編『アジアの国家とNGO――15カ国の比較研究』明石書店, pp.272-298, 2001年
- 「中国の都市コミュニティにおける住民組織形成」幡谷則子編『発展途上国の都市住民組織――その社会開発における役割』研究双書No.493, pp.29-57, 1999年
- "Urban People's Awareness of the Quality of Life: Environmental Issues in Two Major Cities in Contemporary China". Environmental Awareness in Developing Countries: The Case of China and Thailand, Nisihira, Sigeki, Reeitsu Kojima, Hideo Okamoto and Shigeaki Fujisaki eds. IDE Development and the Environmental Series No.3, Institute of Developing Economies, pp.128-150, 1997
- 「中国大都市住民の生活環境意識」西平重喜・小島麗逸・岡本英雄・藤崎成昭編『発展途上国の環境意識――中国, タイの事例』開発と環境シリーズ8, pp.191-227, 1997年
その他
所属学会
環境経済・政策学会、環境法政策学会、環境社会学会、環境科学会、科学技術社会論学会、中国経済学会、日中社会学会、アジア政経学会、日本環境会議、 中国環境問題研究会
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