『アジア動向年報』は1970年の創刊以来、継続的にアジア各国の政治・経済情勢を分析し、アジアに関する詳細かつ信頼性の高い情報を提供してきました。この年報を『アジア動向データベース』として公開しています。どうぞご利用ください。
※最新5年分のデータは法人会員のみのサービスとなります。
- 各年次単位で見る場合: アジア動向データベース一覧【韓国】 1970~最新版
- 最新版を見る場合: 韓国 2010 (法人会員サービスのみ)
- アジア全体について一括検索する場合: アジア動向データベース
- [レポート]韓米FTAの影響に関する最新推計:基準年次2010年、協定修正を反映 (2011年10月)
- 水野 順子 編 『韓国の輸出戦略と技術ネットワーク —家電・情報産業にみる対日赤字問題—』2011 （アジ研選書No.26）
- 宇佐見 耕一 編 『新興諸国における高齢者生活保障制度—批判的社会老年学からの接近 』2011 （研究双書No.594）
- 安倍 誠 著 『韓国財閥の成長と変容—四大グループの組織改革と資源配分構造— 』2011 （アジア経済研究所叢書7）
- 『国際資金移動と東アジア新興国の経済構造変化 』2010 （研究双書No.591）
- 佐藤 幸人 編 『アジアの産業発展と技術者 』2010 （研究双書No.589）
- 小島 道一 編 『国際リサイクルをめぐる制度変容 —アジアを中心に—』2010 （研究双書No.586）
- 小林 昌之 編 『アジア諸国の障害者法 —法的権利の確立と課題—』2010 （研究双書No.585）
- 奥田 聡 著 『韓国のFTA —10年の歩みと第三国への影響— 』2010 （アジ研選書No.19）
- 柏原 千英 編 『開発途上国と財政—歳入出,債務,ガバナンスにおける諸課題— 』2010 （研究双書No.583）
-
Koichi USAMI
ed.,
Non-standard Employment under Globalization
—Flexible Work and Social Security in the Newly Industrializing Countries— 2009 （Palgrave Macmillan IDE-JETRO Series）
- Kichun KANG and Jong-Ho KIM "Exploring the Spectrum of Export Destination: The Geographic Spread of Korean Exports, Its Determinants, and Policy Implications "（The Developing Economies, Volume 48, Number 4 (December 2010)）
- 岡部恭宜 「金融システムの多様性とその政治的起源
——韓国,タイ,メキシコの比較歴史分析——
」（『アジア経済』 2010年5月 第51巻第5号） - 鞠 重鎬 「韓国における地域間財政運用と地方歳出の経済分析（950KB）」（『アジア経済』 2010年4月 第51巻第4号）
- 山口昌樹 「通貨危機以前の韓国向けシンジケート・ローン —幹事行国籍と貸出行動—（406KB）」（『アジア経済』 2009年10月 第50巻第10号）
- 金早雪 「金成垣著 『後発福祉国家論 —比較のなかの韓国と東アジア—』（323KB）」（『アジア経済』 2009年8月 第50巻第8号）
- HAYAKAWA Kazunobu ed., " Cause and Consequence of FIRMS' FTA Utilization in Asia " 2012 （BRC Research Report No.9）
- ed., Yasushi UEKI AND TEERANA BHONGMAKAPAT " Industrial Readjustment in the Mekong River Basin Countries: Toward the AEC " 2012 （BRC Research Report No.7）
- 安倍 誠 「事業拡大を続ける韓国財閥」 2011 （海外研究員レポート 韓国）
- 「アジア域内金融協力」再考:進展と課題(2011年度研究会)（1-07）
- アジアの司法化と裁判官の役割(2011年度研究会)（1-11）
- 経済統合が進むアジアにおけるリサイクル(2011年度研究会)（1-12）
- アジア諸国の動向分析(2011年度研究会)（2-01）
- 東アジア経済地理データセットの作成と分析(2011年度研究会)（2-06）
- 新興国におけるベーシックインカムに関する理論研究(2011年度研究会)（4-08）
- 開発途上国の障害者雇用-雇用法制と就労実態(2011年度研究会)（4-17）
- 国際産業連関分析論(2011年度研究会)（4-18）
- 技術選択と経済発展(2011年度研究会)（4-19）
- キャッチアップ再考(2011年度研究会)（4-23）
