研究者の紹介
鈴木 均 SUZUKI Hitoshi
略歴
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学歴
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| 1983年3月 | 東京大学教養学部教養学科第二（アジアの文化と社会）卒業。 |
| 1986年3月 | 東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専門課程修士課程修了。 |
| 2008年10月 | 東京大学大学院総合文化研究科より博士号（学術博士）取得。 |
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職歴
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| 1986年4月 | アジア経済研究所入所。 |
| 1989年10月より2年間 | 海外派遣員としてテヘラン（イラン）に赴任。 |
| 1999年10月より2年間 | 海外調査員としてテヘラン（イラン）に赴任。 |
主な著作
書籍
- 井上順孝編『映画で学ぶ現代宗教』（共著、弘文堂、2009年5月）。
- 『アフガニスタンと周辺国——6年間の経験と復興への展望』（編著、アジア経済研究所、2008年3月）。
- 『アフガニスタン国家再建への展望——国家統合をめぐる諸問題』（編著、明石書店、2007年5月）。
- 『ハンドブック現代アフガニスタン』（編著、明石書店、2005年6月）。
論文
- 「イランの体制危機——対立の構図と今後の展開」『アジ研ワールド･トレンド』第169号、2009年10月、31-34頁。
- 「イランの台頭と中東域内関係の変容」『軍縮問題資料』第342号、2009年5月、32-39頁。
- 「イランにおける地方議会制度と地方自治意識の発展——ハータミー期における展開とその法律的条件について」『上智アジア学』（第25号、2007年12月）。
- 「ハータミー政権末期の全国選挙とイランにおける民主化の挫折——歴史的転換点としての第7回イラン国会選挙（2004年2月）」
（『現代の中東』第42号、2007年1月）。 - 「イラン——2005年選挙と政治潮流の転換」福田安志編『アメリカ･ブッシュ政権と揺れる中東』（アジア経済研究所、2006年5月）。
- 「『女子供』の映画としてのイラン映画」加藤博編『イスラーム地域研究叢書6 イスラームの性と文化』（東京大学出版会、2005年3月）。
- 「イスタンブル在住イラン人とタバコ・ボイコット運動—ペルシア語紙『アフタル』の分析を通じて－－」（『アジア・アフリカ言語文化研究』第32号、1986 年）。
時評･エッセイ
- 「イランのお茶事始め」『緑茶通信』第26号、2010年3月、27-30頁。
- 「アフガニスタンについて知っておくべきこと」『宗教と現代がわかる本』平凡社、2010年3月、118-121頁。
- 「選挙後の危機が続くイラン政治『3つのシナリオ』」『エコノミスト』第4047号、2009年7月、36-27頁。
- 「近づく軍部独裁の足音——かき消された改革派の『勝利宣言』」『金融財政ビジネス』第10008号、2009年6月、4-8頁。
- 「イランからみたアフガニスタンの光景」『子供の情景』映画パンフレット、岩波ホール、2009年4月、12-13頁。
- 「イランの主食はチェロウかナーンか」『アジ研ワールド･トレンド』（161号、2009年2月）。
- 「イランはなぜ核開発にこだわるのか」（『外交フォーラム』2006年7月号）。
英文
- A Critical Review of Opinion Polls relating to Iranian Voting Intentions: Problems of Research Methodology as applied to Complex Societies, IDE-JETRO, Discussion Paper No.231, March 2010.
- ”The Shaping of Rusta-shahrs and the Emergence of Self-Governance in the Post-Revolutionary Rural Societies of Iran,” Tsugitaka Sato (ed), Development of Parliamentarism in the Modern Islamic World (Toyo Bunko, 2009).
- The Nature of the State in Afghanistan and Its Relations with Neighboring Countries （IDE-JETRO, Discussion Paper No.72, August 2006）.
- Structural Changes and Formation of Rusta-shahr in Post-Revolutionary Rural Society in Iran (IDE-JETRO, Discussion Paper No.19, December 2004).
その他
所属学会
日本中東学会、日本オリエント学会、日本イスラム協会、地中海学会、歴史学研究会
