skip to contents.

調査研究

研究会一覧 2012年度

2012年度 研究テーマ:C-36
長期化する生態危機への社会対応とガバナンス

概要

中国・アジア内陸地域では、めざましい経済成長をとげる沿海部との社会経済格差に加えて、長期にわたる水環境問題や自然環境破壊による生態危機にさらされている。また日本においては、2011年の大震災及び深刻な原発事故の経験を経て、環境と地域のサステイナビリティ(維持可能性、持続可能性)のあり方が改めて問われている。長期にわたる環境と社会の変化のなかで人々は危機や災いにどのように対応し、また国や地方の政策がどのような役割を果たすことができるのか。本研究会では、アジアにおいて長期化する生態危機にさらされている地域の変容と対応について、中国・アジア内陸地域の事例を中心にそのプロセスを分析するとともに、日本や他国・地域における環境・社会変化の事例も踏まえて、環境と地域のガバナンス論を再検討し、地域の環境再生と社会発展へのアプローチを探る。

期間

2012年4月 – 2014年3月

研究会メンバー

[ 主査・幹事 ] 大塚 健司
[ 委員 ] 卯田宗平 (東京大学日本・アジアに関する教育研究ネットワーク機構・特任講師)
[ 委員 ] 地田徹朗 (北海道大学スラブ研究センター・学術研究員)
[ 委員 ] 中村知子 (茨城キリスト教大学・非常勤講師)
[ 委員 ] 藤田香 (近畿大学総合社会学部・教授)
[ 委員 ] 山田 七絵

研究成果