skip to contents.

調査研究

研究会一覧 2011年度

2011年度 研究テーマ:4-16
世界的景気後退と開発途上国の政策対応

概要

2008年9月のリーマン・ブラザース破綻に始まった世界的な景気後退は、開発途上国経済にも深刻な影響を与えた。しかし、影響の深刻さや、政策対応については個別国、および地域による違いが大きい。最も深刻な影響を受けた地域は中・東欧およびCIS諸国であり、逆に、アジア地域は、少なくとも成長率で見る限り影響の度合いは比較的小さかった。ただし、同一地域内でも影響の大きさにはばらつきがあり、統一的に見ることはできない。
また、問題の発端となった米国のバブル景気の背景として開発途上国、なかんずく東アジア諸国の貯蓄過剰が取りざたされることがある。それによれば、これら諸国の過剰な貯蓄が米国への資本流入となり、これが米国における金余り状況を作り出したとされる。
本研究では、2008年のリーマンショック以降の世界的な景気後退が開発途上国経済に与えた影響を分析し、各国における政策対応の評価を試みる。また、危機の背景として指摘されることもある開発途上国における過剰とも思える外貨準備蓄積について、その背景や各国経済に与えた影響などを分析する。

期間

2010年4月 - 2012年2月

研究会メンバー

[ 主査 ] 国宗 浩三
[ 幹事 ] 井上 武
[ 委員 ] 柏原 千英
[ 委員 ] グエン クォック フン
[ 委員 ] 佐藤仁志 (経済産業研究所)
[ 委員 ] 島根良枝 (龍谷大学准教授)
[ 委員 ] 高阪章 (関西学院大学国際学部教授)
[ 委員 ] 小松正昭 (広島大学大学院国際協力研究科教授)
[ 委員 ] 松澤祐介 (西武文理大学准教授)
[ 委員 ] 曽根康雄 (日本大学経済学部准教授)
[ 委員 ] 三重野文晴 (神戸大学大学院国際協力研究科教授)
[ 委員 ] 猪口真大 (京都産業大学准教授)

研究成果