skip to contents.

出版物・報告書

定期刊行物

アジア動向年報

全アジア諸国を国別に分析した定評ある年報。現地紙誌及び現地調査による的確な分析を基に、総論/国別概況/日誌/参考資料/統計資料など、重要項目を網羅する。
2016
『2016アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2016年5月31日発行
アジアは大きく変化しています。『アジア動向年報』は変動するアジアの動向を一次資料にもとづいて分析し、アジア情勢理解のために基礎的な資料と分析を広く社会に提供することを目的にするものです。2016年版では、アジアの23の国・地域を網羅し、新聞、雑誌等の現地資料、現地調査にもとづき、2015年の動向を政治、経済、対外関係にわたって分析しています。また、各国・地域編に加え、「主要トピックス編」で、アジアとアメリカの関係、ロシアのアジア政策、アジアインフラ投資銀行の設立といったテーマをとりあげ、アジア情勢の総合的な把握も行っています。
2015
『2015アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2015年5月29日発行
2014年のアジア23カ国・地域の動向を新聞・雑誌等の現地資料、現地調査に基づき、政治、経済、対外関係にわたって分析。「主要トピックス」編では「北東アジアのFTA」「アジアにおける米軍再編の展開」「アメリカとアジア」「ロシアのアジア政策」のテーマをとりあげ、アジア情勢の総合的な分析も行っています。アジア地域に関する研究者や企業、官公庁等の国際業務担当者の必携の書です。
2014
『2014アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2014年5月発行
アジア24カ国・地域の2013年の動向を新聞・雑誌等の現地資料、現地調査に基づき、政治、経済、対外関係にわたって分析しています。各国・地域編に加え「主要トピックス」編で「アメリカとアジア」「南シナ海」「朝鮮半島」をとりあげ、アジア情勢の総合的な分析も行っています。アジア地域に関する研究者や企業、官公庁などの国際業務担当者の必携の書です。
2013
『2013アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2013年5月発行
韓国からアフガニスタンにわたる24カ国・地域の2012年の動向を新聞・雑誌等の現地資料、現地調査に基づき、政治、経済、対外関係にわたって分析しています。各国・地域編に加え「主要トピックス」編で「アメリカとアジア—『アジア回帰』のなかでの政治変動」をとりあげアジア情勢の総合的な分析も行っています。
2012
『2012アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2012年5月発行
2011年のアジア経済は概ね順調な成長を遂げたが、インフレへの対策が課題となった。ミャンマーの民政移管が実現したほか、中国の海洋権益主張なども目を引いた。
2011
『2011アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2011年5月発行
2010年のアジアは引き続く中国とインドの発展に牽引されて経済成長が加速した。一方で、朝鮮半島情勢の緊迫化、中国の海洋権益などにみる膨張の傾向が注目をひいた。
2010
『2010アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2010年5月発行
リーマン・ショック後の世界不況の影響を受けつつも、アジア諸国は踏みとどまった。巨大な内需市場を有する中国とインドは世界経済を牽引する原動力として注目される。
2009
『2009アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2009年5月発行
リーマン・ショックを契機に世界的な金融危機が深刻化し、その影響はアジアにも波及した。2000年代に入って加速してきたアジアの経済成長は減速傾向に転じた。

2008
『2008アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2008年6月発行
成長を続けるアジアは世界の投資資金を惹きつけ、2007年も高成長を記録した。その一方で各国ともインフレ圧力に直面し、各国政府は対応を迫られた。
2007
『2007アジア動向年報』
/ 6,804円(本体価格 6,300円) / 2007年6月発行
原油価格の急騰がおさまり、2006年のアジアでは石油以外の資源に注目が集まった。こうした資源をめぐって、各国で政治、経済、外交における新展開がみられた。