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アジア動向年報

2016

アジアは大きく変化しています。『アジア動向年報』は変動するアジアの動向を一次資料にもとづいて分析し、アジア情勢理解のために基礎的な資料と分析を広く社会に提供することを目的にするものです。2016年版では、アジアの23の国・地域を網羅し、新聞、雑誌等の現地資料、現地調査にもとづき、2015年の動向を政治、経済、対外関係にわたって分析しています。また、各国・地域編に加え、「主要トピックス編」で、アジアとアメリカの関係、ロシアのアジア政策、アジアインフラ投資銀行の設立といったテーマをとりあげ、アジア情勢の総合的な把握も行っています。


アジア動向年報 最新刊 ■ アジア動向年報 2016
■ 6,804円(本体価格 6,300円)
■ A5判
■ 622pp.
■ 2016年5月31日発行
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■ 各国・地域の動向 韓国/朝鮮民主主義人民共和国/モンゴル/中国/香港特別行政区/台湾/ASEAN/ベトナム/カンボジア/ラオス/タイ/フィリピン/マレーシア/シンガポール/インドネシア/ティモール・レステ(東ティモール)/ミャンマー/バングラデシュ/インド/ネパール/スリランカ/パキスタン/アフガニスタン

本文の一部(各国の概況など)が閲覧できます。また、1970年の創刊以来の全データを、『アジア動向データベース』としてオンライン公開しています。最新5年分のデータは、アジ研賛助会正会員のみのサービスとなっております。

CONTENTS

はしがき pdf (131KB)
2015年のアジア諸国・地域の主要経済指標
主要トピックス
アメリカとアジア—巨大経済圏の形成に向けて大きく前進 / 松本明日香
ロシアのアジア政策—スタグフレーション下でも進む極東開発 / 日臺健雄
アジアインフラ投資銀行の船出 / 知花いづみ
各国・地域の動向
韓国
輸出不況と対中傾斜の修正
pdf (189KB) / 奥田 聡・渡邉雄一

タイ
遠のく民政復帰
pdf (170KB) / 青木(岡部)まき
使用した主要紙誌および通信・放送