アジア動向年報

2015

2014年のアジア23カ国・地域の動向を新聞・雑誌等の現地資料、現地調査に基づき、政治、経済、対外関係にわたって分析。「主要トピックス」編では「北東アジアのFTA」「アジアにおける米軍再編の展開」「アメリカとアジア」「ロシアのアジア政策」のテーマをとりあげ、アジア情勢の総合的な分析も行っています。アジア地域に関する研究者や企業、官公庁等の国際業務担当者の必携の書です。

アジア動向年報 2015

■ アジア動向年報 2015
■ 6,930円(本体価格 6,300円)
■ A5判
■ 670pp
■ 2015年5月29日

■ 各国・地域の動向 韓国/朝鮮民主主義人民共和国/モンゴル/中国/香港特別行政区/台湾/ASEAN/ベトナム/カンボジア/ラオス/タイ/フィリピン/マレーシア/シンガポール/インドネシア/ティモール・レステ(東ティモール)/ミャンマー/バングラデシュ/インド/ネパール/スリランカ/パキスタン/アフガニスタン

CONTENTS
主要トピックス
各国・地域の動向


朝鮮民主主義人民共和国
農業、工業で経営改革が拡大 / 中川 雅彦


香港特別行政区
民主化要求の爆発 / 倉田 徹


ティモール・レステ(東ティモール)
司法関係官の解雇事件とティモール海の石油問題に揺れる / 井上 浩子


バングラデシュ
総選挙後は行き詰まる野党に与党の独走 / 金澤 真実


ネパール
第2次憲法制定議会の失敗の1年 / 水野 正己