これまでアジ研図書館にお問い合わせがあったレファレンスから主なものをご紹介します。

南アジア関連のレファレンスQ&Aページは以下にもございます。本ページと併せてご利用ください。

一般・その他

環境

企業

教育

金融・投資

経済

工業・技術

社会

商業・流通・サービス

政治

地理

農林・漁業

法律

貿易・通信・運輸

労働・人口

（カッコ内は当図書館の請求記号です。）

　1．研究所所蔵の Times of India は、ニューデリー版でしょうか。ムンバイ版でしょうか （あるいは、それ以外の都市で発行されているものでしょうか？） 地方ごとに紙面の構成や内容が異なりますので教えてください
2．もしボンベイ版である場合には、1997年3月の分について、すでにマイクロ化されて閲覧が可能であるかどうかをお教えいただけないでしょうか？

• 当館で所蔵している 「The Times of India」 はムンバイ版です。柱のタイトル表示は 「The Times of India, Mumbai」 になっています。
• この新聞の1997年3月分は、すでにマイクロ化されておりご利用頂けます。複写もできます。（2005年12月）

『アジアの動向1964. インド』 アジア経済研究所 （請求記号：Ja/3/Aj4/ii-64。所蔵：1964-1968） によると、1964年5月27日午前6時20分、自邸で突発的な心臓病発作に襲われ、午後2時に逝去しました。享年74でした。（2004年8月）

アジ研所蔵で最新のものは 『Who's Who / Parliament of India House of the People, Fourteenth Lok Sabha』 （請求記号：ASII/058.7。所蔵：1992-2005） の2005年ed。顔写真も掲載されている。またほぼ同様の内容が下院議会のHPで閲覧できる。
（members -> sitting members -> alphabetical list や members -> member search など） （http://loksabha.nic.in/）
メキシコの人名録はアジ研所蔵は古いため、国立国会図書館 Web-site トップ > 日本と世界の議会・法令・官庁資料 （議会官庁資料室） > 関連リンク集 > 中南米 > 「議員履歴」 を紹介。上院・下院のウエッブサイトにリンクしており、議員プロフィール （顔写真付） を把握できる。（2007年10月）

インドの週刊誌 『India Today International』 について, 照会の巻号や年月次について連絡しました。（4巻35号） （4巻45号）
（2005.11.14）
3巻36号は2004年巻ですので、2005年9月7日近辺の巻号から列記しました。当館は 『India today international』 （国際版） ですが、赤坂ビジネスライブラリーには国際版でない 「India today」 を所蔵しています。（2005年12月）

マイクロフィルムで確認したところ、どの日曜版も18面から求婚広告 （Matrimonial） が出ています。（2004年6月）

検索結果を伝えた （"Input-output transaction table" /338/In42） が求めるものに一番近そうだが、文章と表が半々という感じでした。
併せてOPACの検索方法も伝えました。（2004年10月）

上記資料の表紙や標題紙から作成機関は、「Dr. M. Vijayanunni of the Indian Administrative Service, Registrar General & Census Commissioner, India」 であり、Ministry of Home Affairs の管轄下にある。Census of India のホームページ
（http://www.censusindia.net/） の "About us" や下記資料を参照するよう話す。（2004年6月）

　以下の人物について、経歴・業績が分かる資料
1. Baden Powell, Baden Henry （1841-1901）
2. Darling, Sir Malcolm Lyall （1880-1969）
3. S. Kesava Iyengar （1894-？）
4. Durga Parshad, I. （Ignatius） ※ 生没年不明

当館所蔵の人名事典、伝記集等を中心に調査致しました結果を以下のとおりお知らせします。

1. Baden Powell, Baden Henry
   1. Who was who in British India （John F. Riddick. Greenwood Press, 1998） （請求記号：ASII/058.7/W1）
      P.16に記載あり。
      【OPAC URL】
      https://mopac.jetro.go.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&cln=ASII/058.7/W1
2. Darling, Sir Malcolm Lyall
   1. Who was who in British India （同上）
      P.98に記載あり。
   2. Economists at home and abroad （issued by S. Kesava Iyengar. Director, Indian Institute of Economics, 1953） （請求記号：/92/Iy1）
      P.37に記載あり。
      【OPAC URL】
      https://mopac.jetro.go.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&cln=/92/Iy1
3. S. Kesava Iyengar
   1. Economists at home and abroad （同上）
      P.84 に記載あり。
      ※ Introduction （p.[ix]） にも S. Kesava Iyengar について言及あり。
4. Durga Parshad, I. （Ignatius）
   当館所蔵資料からは情報を得られず、Some Aspects of Indian Foreign Trade, 1757-1893 の著者であることしか分かりませんでした。（2015年12月）

　インドの地方紙（ジャンムー・カシミール州で発行されている地方紙 （KashmirTimes など） や、全国紙のカシミール版）。日本でそれらの紙面を閲覧できる機関。英字・また1980年代からが希望

インドの新聞については下記の資料が参考になります。
Press in India : annual report of the Registrar of News papers for India [請求記号：ASII/07/P1] アジ研図書館所蔵年月次：1956-1958;1960-1979;1980-2008
2014-15版は下記のウェブサイトから参照可能です。
http://rni.nic.in/pin2015.htm
CHAPTER IX PRESS IN STATES AND UNION TERRITORIES 395-456 のなかの pp.419-420 で JAMMU&KASHMIR での出版状況について書かれており、下記のような記述があります。
"Leading Newspaper 9.16.5. Among dailies, "Excelsior" English/daily from Jammu had the largest circulation of 3,10,103 copies and among periodicals,"
TABLE 1 TOTAL NUMBER OF REGISTERED NEWSPAPERS AS ON 31.03.2015 （Language & Periodicity-wise） JAMMU & KASHMIR という表によると英語の日刊紙は144紙となっています。
また、上記資料を刊行している The Registrar of Newspapers For India, Ministry of Information And Broadcasting のウェブサイト （ http://rni.nic.in/ ） では、Registration Record を言語や州から一覧することが可能です。
http://rni.nic.in/octnov.asp
日刊紙だけではありませんが、ジャンムー・カシミール州を選択すると1164件のデータが表示されました。
国内での所蔵についてですが、アジ研図書館では残念ながらジャンムー・カシミール州の地方紙やカシミール版の新聞はマイクロフィルムを含め所蔵しておりません。
アジア経済研究所の所蔵新聞については下記をご参照ください。

• アジア経済研究所図書館新聞マイクロフィルム所蔵目録 （2005年10月現在） / アジア経済研究所図書館編 [請求記号：G/017/Aj1]
• アジア経済研究所図書館所蔵新聞データベース http://d-arch.ide.go.jp/infolib5/meta_pub/G0000008NEWSPAPER

下記の情報を参考に、国立国会図書館アジア情報室と東京都内の公共図書館における所蔵を調べましたがカシミールの新聞は所蔵がありませんでした。

• 国立国会図書館のアジア情報室：南アジア関係資料：継続受入新聞リスト
  http://rnavi.ndl.go.jp/asia/entry/asia-02data-south-news-list.php
• 東京都立図書館 区市町村立図書館新聞雑誌総合目録
  http://magazine.metro.tokyo.jp/

そのほか、各都道府県などの図書館で所蔵している新聞を調べるには下記のサイトが有用です。

• 国立国会図書館リサーチナビ ＞ 新聞の所蔵機関を調べるには
  http://rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-honbun-700037.php

すでにご存知かもしれませんが、ご参考までに当館の所蔵資料の中からカシミールと新聞に関する資料を数点ご紹介します。

1. Teresa Joseph （2000） Kashmir, human rights and the Indian press, Contemporary South Asia, 9:1, 41-55, DOI: 10.1080/713658719 To link to this article: http://dx.doi.org/10.1080/713658719 [請求記号：P/3/Co10] The Hindu, Indian Express and The Times of India の三紙の the Coimbatore, Kochi and Bombay editions が分析に用いられています。
2. カシミールの禁酒運動はどう伝えられたか -- 1980年代初頭インドの新聞報道とセキュラリズム 拓, 徹: （南アジア研究：JJASAS） 25 2013. 12: p. 83-105. [請求記号：ASA/05/M1]
   本文PDF [860K]
   https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjasas/2013/25/2013_83/_pdf
   現地語紙、地方紙を含めて1980年代初頭のカシミールにおける新聞などのメディアの受容状況などにも触れています。
3. Role of media in Kashmir crisis Deepa Viswam. -- Kalpaz Publications, 2010. [請求記号：ASII/327.5/R2]
   The Hindu と The New Indian Express を分析に用いています。 （2016年10月）

　藩王国に関する資料

藩王国について全般的に扱った所蔵資料をご紹介いたします。
[ ] のなかは当館の請求記号です。

• The Indian princes and their states / Barbara N. Ramusack. -- Cambridge University Press, 2004. -- （The New Cambridge history of India / general editor, Gordon Johnson ; 3 . The Indian Empire and the beginnings of modern society ; 6）. [/954/Ne3/3-6]
• 『印度藩王国』 ウイリアム・バートン著 ; 国土計画研究所訳. -- 中川書房, 1943. [ASII/954/I13]

その他、OPAC で関心のある藩王国名を英語で検索してみると、関連資料を所蔵していればヒットすると思いますのでお試しください。
ハイデラバードなど有名なものは比較的資料がありますが、小さな藩王国の場合はそれをメインに扱った資料はあまりないかもしれません。

【OPAC】

http://opac.jetro.go.jp/

（2017年10月）

　ヒンズー教徒のサティについての本。特に植民地時代に英人が書いたもの。

植民地時代に書かれたものではないですが、以下の資料は植民地時代のサティ問題を扱っています。
Contentious traditions : the debate on sati in colonial India Lata Mani. -- University of California Press, 1998. [請求記号：ASII/396/C2]
Sovereignty and social reform in India : British colonialism and the campaign against Sati, 1830-60 Andrea Major : hbk. -- Routledge, 2010. [請求記号：ASII/39/S9]

（2018年12月）

　日本に留学して、日本国内で就職したインド人の数が知りたい。

法務省入国管理局 「平成29年における留学生の日本企業等への就職状況について」 http://www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri07_00177.html
表2　国籍・地域別及び変更許可後の在留資格別の許可人数 でインド国籍者の数が確認できます。

また、日本学生支援機構　外国人留学生進路状況・学位授与状況調査では、「アジア」として集計されており、インドとしての状況は確認できませんでした。 https://www.jasso.go.jp/about/statistics/intl_student_d/index.html

（2019年2月）

　インドの新聞社数について、できれば日本語で参照できるもの。

新聞社数でなく、発行紙数ですが、日本語では、日本新聞協会のウェブサイトで「各国別日刊紙の発行部数、発行紙数、成人千人当たり部数」という表が公開されています。
https://www.pressnet.or.jp/data/circulation/circulation04.html

また、英語ですが、インド政府のOFFICE OF REGISTRAR OF NEWSPAPERS FOR INDIAのウェブサイトで政府に登録されている新聞数等が確認できます。

OFFICE OF REGISTRAR OF NEWSPAPERS FOR INDIA
http://rni.nic.in/

上記ウェブサイト上で公開されている「Press in India」で概況が報告されています。 http://rni.nic.in/all_page/press_india.aspx

（2020年2月）

以下のような資料が有用です。

1. 『Annual report / Ministry of Environment and Forests, Govt. of India』 Dept. of Environment （請求記号：ASII/361.98/A2。所蔵：1986-2007） インド政府の年報で、本文が主体で、その中に写真・図表あります。
2. 『The State of India's environment : a citizens' report / Centre for Science and Environment （New Delhi, India）』 Centre for Science and Environment （請求記号：ASII/361.9/S1所蔵：1984-2000） 二部構成になっており、第5版はPart1が概要、Part2が統計集です。
3. 『The Hindu survey of the environment』 Kasturi & Sons Ltd. （Madras, India） （請求記号：ASII/361.98/H1。所蔵：1996-2009） 本文が主体で、他に写真や図表を収録します。
4. 『Compendium of environment statistics Central Statistical Organisation』 Ministry of Statistics and Programme Implementation （請求記号：INDIA/9An1。所蔵：1997-2006） 統計データ集。
5. 『Statistical abstract India Central Statistical Organisation』 Ministry of Statistics and Programme Implementation 発行 （INDIA/0A3） Chapter 5 : Forest （p.43-56） あります。
6. 『India: a reference annual Publications Division』, Ministry of Information and Broadcasting （請求記号：ASII/058/I1。所蔵：1953-2010） 12章に "Environment" （p.[254]-273）あります。

インド政府環境森林省のホームページ （http://envfor.nic.in/report/report.html） では、1. のAnnual reportについては、1980/1987から2009/2010まで、PDFファイルで閲覧できます。（2005年8月）

日本語で書かれた資料では、『アジア環境白書』 （請求記号：AA/361.98/A4/） 2000/01、及び、2006/07に事件への簡単な言及がございます。法学的見地からの文献ではない可能性が高いですが、他に日本語で事件について読めるものとしましては、

• 「事故事例紹介 インド・ボパール市の毒ガス漏えい事故について」 市川 哲也 『電子情報通信学会技術研究報告 : 信学技報』 109 （348） 2009
• 「インド・ボパール事故から20年あまり経て （その1）」 古積 博 『安全工学』 安全工学会編 46 （4） （通号 259） 2007
• 「インド・ボパール事故から20年あまり経て （その2）」 古積 博 『安全工学』 安全工学会編 46 （5） （通号 260） 2007
• 「インド・ボパールの農薬工場ガス漏れ事故から20年 ボパールにさまよう死の遺産 -- 20年前、インドの農薬工場から漏出した有毒ガスによる被害はいまも続いている」 Dinesh C. Sharma 『社会運動』 市民セクター政策機構 [編] （通号 299） 2005

などが検索できます。ただし、いずれも当館では所蔵しておりません。英語の文献では、以下の文献がございます。
『Economic and Political Weekly』 （請求記号：P/3/Ec1/） には、

• Bhopal's toxic legacy 47 （6） 2012.2
• Bhopal : as the law develops （Discussion） 45 （34） 2010.8
• Undoing the supreme follies : the receding prospects of justice for Bhopal 45 （34） 2010.8
• The Bhopal catastrophe : politics, conspiracy and betrayal 45 （26/27） 2010.6

『Frontline』 （請求記号：P/32/Fr1/） には、

• A clean-up not so clean 22 （14） 2005.7
• Endless trauma 22 （4） 2005.2
• An ongoing disaster 21 （15） 2004.7
• A historic ruling 21 （9） 2004.5
• A disaster by design 19 （26） 2003.1 （2012年7月）

インド環境・森林・気候変動省の Forest Survey of India が発行する "India State of Forest Report" に収録されています。
ウェブサイト URL は以下のとおりです。
http://fsi.nic.in/details.php?pgID=sb_62
隔年のレポートで、最新は2015年版です。
森林面積は、Forest Cover P.40 の Table 2.2 が該当します。 （2016年3月）

『Directory』 Confederation of Indian Industry （請求記号：ASII/061.5/D3。所蔵：1998-2004） の索引が product classification から引けますので、調べてみてください （ただし sodium sulfate という詳細項目はありませんので、上位概念の索引で調べ、その後各企業の products の項目で詳細を確認してください）。件数が少ないようですので、インターネットでも検索してみてください。（googleで "sodium sulfate" india company で検索したところ chemindustry.com （http://www.chemindustry.com/index.asp） というサイトで検索がある程度できるようです） （2004年7月）

以下の資料に企業の登記番号等が掲載されています。
『Registration and liquidation of joint stock companies in India』 Justice & Company Affairs （請求記号：/658.1/I9、ASII/061.5/J1。所蔵：1980-1995）
『Directory of joint stock companies in India』 Dept. of Co. Affairs （請求記号：/061.5/I28。所蔵：1970-1985） （2005年8月）

主要各都市における企業数については掲載されている資料はありませんでした。やや近いものとして下記のような資料があります。

1. 州/連邦直轄地ごとの事業所数が業種ごとに掲載されています。
   Title: 『Economic Census 2005 All India Report』 Govt. of India （請求番号：INDIA/7Ir12）
   当館で冊子体を所蔵しておりますが
   下記のURLからPDFファイルでダウンロード可能です。
   http://mospi.nic.in/Mospi_New/upload/economic_census_2005/index_6june08.htm
   p.123-126 に表のリストが掲載されておりますのでご参照ください。
2. 主要州ごとの工場 （Factories） 数が記載されています。
   Title: 『Annual Survey of Industries』 Govt. of India （請求記号：INDIA/3A3。所蔵1978-2008）
   http://mospi.nic.in/Mospi_New/upload/mospi_asi.htm?status=1&menu_id=88
   最新は2007-2008年 。
   "Result: 2007-2008" というリンクから、Table-4 :Estimate of important characteristics by State for the year 2007-2008 をご参照ください。当館でもCD-ROMを所蔵しております。

参考までにインドの資料・情報源 ＜企業ダイレクトリー＞ についてのビジネスライブラリーの資料があります。
http://www.jetro.go.jp/library/guide/1320/D/index.html （2010年7月）

当館には下記の資料があります。

• 週刊東洋経済. 臨時増刊, 海外進出企業総覧. 国別編 / 東洋経済新聞社 各年版 （請求記号：AEJA/658.114/K1/年号-1）
• インド日系企業年鑑 = Japanese companies in India / COMM Bangkok 2008|09年版 （請求記号：ASII/061.5/I6/2008|09） （2012年2月）

• Statistical abstract, India 2007 （請求記号：INDIA/0A3/2007）
  上記資料の 36.Labour の項目に Number of working factories の記載があります。そのほか、Industry, Insurance の項目にも情報があります。
• Public enterprises survey 2010-2011 （請求記号：INDIA/7A5/2010|11-1、INDIA/7A5/2010|11-2） は財務状況を中心に報告した資料ですが、ご参考になると思われます。（2013年2月）

下記の資料がご参考になると思われます。

• 発展途上国における留学の問題 : インドをケースとして / 弘中和彦著. -- アジア経済研究所, 1970. -- （研究参考資料 ; 154）. （請求記号：Ja/37/Aj3）
• 激動するアジアの大学改革 : グローバル人材を育成するために / 北村友人, 杉村美紀共編. -- Sophia University Press 上智大学出版, 2012. -- （Sophia university press 上智大学新書 ; 002）. （請求記号：AA/378/G1）

また、アジア経済研究所図書館 OPAC では、高等教育、Higher education、教育政策、Educational policy などのアジ研件名とインドを示す地域コード ASII を組み合わせてその他の関連資料を検索することができます。（2013年9月）

下記の資料が参考になるかと思います。[]内は当館の請求記号です。

1. 「学校化」に向かう南アジア : 教育と社会変容
   押川文子, 南出和余編著. -- 昭和堂, 2016.[請求記号：ASA/37/G1]
2. インドの無認可学校研究 : 公教育を支える「影の制度」 = Study on unrecognised schools in India : `shadow institution' supporting public education
   小原優貴著. -- 東信堂, 2014. [請求記号：ASII/37/I8]
3. インドにおける教育の不平等
   佐々木宏著. -- 明石書店, 2011. [ASII/37/I7]
4. Elementary education in India : where do we stand? : district report cards 2007-08 , v. 1
   National University of Educational Planning and Administration, 2009. [請求記号：ASII/372/E9/1 ]

※資料4.のさらに新しいデータは以下のサイトを参照。
District Information System for Education (DISE), NUEPA (National University of Educational Planning and Administration)
http://udise.in/

（2019年5月）

比較的近年に出版された、日本語で読める図書として、以下をご紹介します。（）内は当館請求記号です。

• 押川文子、南出和余編著『「学校化」に向かう南アジア : 教育と社会変容』昭和堂、2016年。 （請求記号：ASA/37/G1）
• 押川文子「教育の現在 : 分断を超えることができるか」（水島司編『激動のインド第1巻：変動のゆくえ』所収）、日本経済評論社 、2013年。 （請求記号：ASII/30/G3）
• 小原優貴著『インドの無認可学校研究 : 公教育を支える「影の制度」』東信堂、 2014年。 （請求記号：ASII/37/I8）
• 辻田祐子「第5章 公立校における義務教育：基礎教育普遍化と私立校台頭のはざまで」（佐藤創、太田仁志編『インドの公共サービス』所収）、アジア経済研究所、2017年。
  http://hdl.handle.net/2344/00049349
• アマルティア・セン、ジャン・ドレーズ著、湊一樹訳『開発なき成長の限界 : 現代インドの貧困・格差・社会的分断』明石書店、2015年。 （請求記号：ASII/338.92/K6）

インドの教育統計は、以下インド政府のウェブサイトから取得可能です。
Statistics, Ministry of Human Resource Development, Gov. of India
https://mhrd.gov.in/statistics-new

（2019年6月）

道路は通常総延長距離で測られ、面積で計測されることはありません。
『インド経済・産業データハンドブック』 2010年版アジア産業研究所 （請求記号：ASII/33/I14。所蔵：1999-2010） のインフラの項目に道路輸送について触れられています。（2009年6月）

1. ATMの設置台数について
   下記のインド準備銀行 （RBI） ウェブサイトにて、銀行別のATMの設置台数が毎月更新されています。
   http://www.rbi.org.in/scripts/ATMView.aspx
   ※ エクセルファイルとPDFをそれぞれダウンロードできます。
2. 通貨供給量について
   下記のインド準備銀行 （RBI） のウェブサイトにて、通貨供給量 （Data on Money Supply） が月2回の頻度で更新されています。
   http://www.rbi.org.in/Scripts/Data_MSupply.aspx#
   ※ ご希望の更新日をクリックし、Money Supply をクリックすると、エクセルファイルをダウンロードできます。（2015年1月）

『インド経済データ・ソース要覧』 （Ja/33/In1004） で紹介されていた 『Estimates of State Domestic Product』 Government of India （INDIA/8A59。所蔵：1960-1988） の1984|85版に1970年代のデータがあります。『Handbook of Statistics of Indian economy』 Reserve Bank of India （INDIA/8A73。所蔵：1999-2010） にも州別GDPがありますが、1970年代のものはアジ研図書館では所蔵していません。州財政の資本形成については、『State Finances : A Study of Budgets of …』 Reserve Bank of India （INDIA/8An8。所蔵：1999-2009） が有用ですが、1970年代のデータは確認できませんでした。（2006年1月）

＜インドの統計＞

『Statistical Abstract India 2007』 Government of India （請求記号：INDIA/0A3/2007。所蔵：1968-1985） のTable11.6 （239～245ページ） に合板の生産量 （2002/03～2006/07年） が出ていますが、集成材は掲載されていません。Table24.6 （431ページ） に住宅着工件数 （1992/93年） が部屋数別に出ています。

＜FAOの統計＞

『FAO Yearbook （Forest Products）』 Productos forestales の2002年度版 （請求記号：FAO/2A3/2003/2007。所蔵：1987-2007） の111～117ページが各国の合板生産量の表 （2003～2007年） で、インドについては112ページに出ています。

＜農林水産省のホームページ＞

林産物国別生産統計 （http://www.toukei.maff.go.jp/kokusai/kokusei/kaigai-nogyo/k-tokei/）
にインドの合板の生産量 （2006～2008年） が出ていますが、集成材は掲載されていません。（2005年8月）

『Pocket Book of Labour Statistics』 Govt. of India （請求記号：INDIA/1A6。所蔵1968-1990）、『Indian Labour Statistics』 Govt. of India （請求記号：INDIA/1A3。所蔵：1965-2006）、『Statistical Abstract』 Government of India （請求記号：INDIA/0A3。所蔵：1986-2007）、『Reserve Bank of India Bulletin』 Reserve Bank of India （請求記号：INDIA/8M1。所蔵：1947-2011） 等に一部州毎のデータが掲載されている。また Maharashtra 州については、『Maharashtra Quarterly Bulletin of Economics & Statistics』 Govt. of Maharashtra （請求記号：INDIA/0Q1。所蔵：1960-1995） がある。その他、センサスの 『Economic Tables』 states and union territories （請求記号：INDIA/1I7） では、各州の経済統計データが得られると思われるが、量が多くて全てを見ることは不可能。手に取ったものには雇用者数は掲載があった。（2004年10月）

『World Development Indicators CD-ROM edition 2010』 World Bank （請求記号：/Cdrom/C32。所蔵：1997-2010） に2004-2005のインドのジニ系数の掲載あります。（2005年1月）

アジ研統計資料は既に調査済み。数が膨大で把握しにくいこと、District レベルでデータがとれないものが多い、とのことであったので、地域研究センターで購読している有料 DB 「India Stat」 を紹介した。インド研究者に問い合わせ、India Stat の概要 （項目や、州別に district 単位でデータがとれること等） について伝えた。（2008年2月）

山崎・高橋編 （1993） 「日本とインド　交流の歴史」 三省堂 （請求記号：Ja/327/Ni108。所蔵1993） に紹介されています。戦後初めて日本からの円借款の対象となりました。急成長していた日本鉄鋼業にとって、原材料たる鉄鉱石を安定確保することが急務であったためです。旧大倉商事などが中心となり、開発輸入形式の先駆けとなりました。（2007年7月）

各州の人口は、http://mospi.nic.in/Mospi_New/site/India_Statistics.aspx?status=1&menu_id=14 の画面から state population を選択すれば2001年センサスデータが表示されます。州別1人当たりGDPは "Statistical pocket book India 2008" （請求記号：INDIA/0A5/2008） のp.62-65に1990年以降のデータが掲載されています。（2011年9月）

当館の蔵書では、以下の年代でインドの州別 GDP を確認することが可能です。

1. Estimates of State Domestic Product　1970-71～1991 （請求記号：INDIA/8A59/）
2. Statistical Pocket Book INDIA　1975-76～2008+ （請求記号：INDIA/0A5/）
3. Handbook of Statistics on Indian Economy　1980-81～2010+ （請求記号：INDIA/8A73/） （2012年12月）

月間支出（1人当たり）で階層化された州別の世帯数および人数の表が、下記の資料に掲載されています。ただし、都市部・農村部で別々に作表されています。

• Employment and unemployment situation in India, 2004-05 : NSS 61st round （July 2004-June 2005）, Part 1 -- National Sample Survey Organisation, Ministry of Statistics & Programme Implementation, Govt. of India, 2006. -- （Report ; no. 515 （61/10/1））. （請求記号：INDIA/1Ir10/2004|05-1）
  「Statement 3.5.1 : Per 1000 distribution of households by monthly per capita expenditure （mpce） class for each state and u.t.」 （p.42-43）
  「Statement 3.5.2 : Per 1000 distribution of persons by monthly per capita expenditure （mpce） class for each state and u.t.」 （p.44-45）

次の論考は、上記の資料に依拠してインドの所得階層分析を行っています。州別ではありませんが、参考になると思われますのでご紹介します （下記URLのPDFからご覧いただけます）。

• 中村まり 「インド消費者像の変化 - 所得階層別分析から」 （『アジ研ワールド・トレンド』 2008年9月号） （請求記号：PJa/3/Aj10） （p.30-33）
  http://www.ide.go.jp/Japanese/Publish/Periodicals/W_trend/200809.html （2013年11月）

　インドについて、
1. 寄与度データ、対GDP比の消費、投資の割合 （1990年代）
2. 1990年代後半に需要が落ち込んだ要因
3. 中間層の具体的な消費行動
4. 2000年代後半の産業別投資データ

1. 寄与度データ、対GDP比の消費、投資の割合 （1990年代）
   • 絵所秀紀 『離陸したインド経済：開発の軌跡と展望』 （ミネルヴァ書房、2008年） （請求記号：ASII/338.92/R5） p.132-133 表5-4 総国内貯蓄と総国内投資の推移 （対GDP比、％）
     1980年度～2006年度 （単年度）。
     出所はEconomic Survey 2007-2008 （Government of India）
     http://indiabudget.nic.in/es2007-08/esmain.htm
   • 佐藤隆広 「第1章 世界のなかのインド経済」 （絵所秀紀・佐藤隆広編 『激動のインド第3巻 経済成長のダイナミズム』 （請求記号：ASII/338.92/K4））
     p.39 図表21 国内投資と外国直接投資 （対GDP比）
     1960年～2010年 （単年）
     出所はWorld Development Indicators 2013
   • World Development Indicators （World Bank）
     http://databank.worldbank.org/data/views/variableSelection/selectvariables.aspx?source=world-development-indicators
     対GDP比の家計消費支出 （Household final consumption expenditure, etc. （% of GDP））
     対GDP比の外国直接投資 （Foreign direct investment, net inflows （% of GDP））
     インドの場合、1960年～2013年 （単年） のデータを取得できます。
   • インドの投資環境 （2013年12月） 国際協力銀行
     https://www.jbic.go.jp/wp-content/uploads/inv-report.../201312india.pdf
     p.26 実質経済成長率と寄与度の推移
     1992年度～2012年度 （単年度）
     出所は Central Statistical Organization
2. 1990年代後半に需要が落ち込んだ要因
   • 佐藤隆広 「第一章 経済自由化のマクロ経済学」 （絵所秀紀編 『現代南アジア2 経済自由化のゆくえ』 東京大学出版会、2002年） （請求記号：ASII/33/K3））
     p.20 「...インド経済は、アジア危機に対応するために金融引締めがなされた九七年から景気後退に入るが...」
   • 前掲、絵所 2008
     p.123 「...九七年度から二〇〇二年度にかけて成長率は減速した。ラクシットやナガラジはこの時期の成長減速の要因として、農業部門とインフラ部門に対する公共投資の縮小を挙げている （Rakshit 2004; Nagaraj 2003）。」
   • アジア動向データベース （アジア経済研究所） （http://d-arch.ide.go.jp/asiadb/）
     インドの 「動向分析レポート」 の1996～1999年の経済の部分に目を通すと、大まかな経済の流れをつかむことができます。
     この時期の特徴として、工業生産の停滞、アジア通貨危機の影響、財政赤字などが指摘されています。
     例） 1998年 「...消費財需要の減退と工業，建設，インフラ部門への投資の停滞が中間財・資本財需要の停滞へとつながった...」
3. 中間層の具体的な消費行動
   • 前掲、絵所 2008
     P.169-182 「市場の規模と新中間層」
     インド応用経済研究所 （NCAER） の購買力調査の分析。
   • 辻田祐子 「インドの中間層：カーストによる固定化? （特集 イメージと実態の中間層）」 『アジ研ワールドトレンド』 18 （9） （請求記号：PJa/3/Aj10）
   • 木曽順子 「インドにおける 「中間層」 の形成と実態」 『歴史と経済』 57 （3）
     ※ 当館未所蔵です。
   • Rajesh Shukla 2010, How India earns, spends and saves : unmasking the real India, Sage. （請求記号：ASII/339.2/H2）
   • Dheeraj Sinha 2011, Consumer India : inside the Indian mind and wallet, Wiley. （請求記号：ASII/339.2/C12）
   • Douglas E. Haynes ... （et al.） 2010, Towards a history of consumption in South Asia, Oxford University Press. （請求記号：ASII/339.2/T2）
   • Christiane Brosius 2010, India's middle class : new forms of urban leisure, consumption, and prosperity, Routledge. （請求記号：ASII/323.3/I5）
   • Henrike Donner 2011, Being middle-class in India : a way of life, Routledge. （請求記号：ASII/323.3/B10）
   • 押川文子・宇佐美好文編 『激動のインド第5巻 暮らしの変化と社会変動』 （日本経済評論社、2015年）
     本資料は当館未所蔵のため、下記出版社の紹介をご参照ください。
     中間層に直接関連しないかもしれませんが、生活や消費の変化が取り上げられているようです。
     http://www.nikkeihyo.co.jp/books/view/2324
   • 当館では、National Sample Survey （NSS） の調査報告書のうち、消費に関するものを多数所蔵しています。
     当館 OPAC にて、キーワードに 「NSS consumption」 と入力して検索してください。
     例えば以下があります。
     1. Household consumer expenditure across socio-economic groups : NSS 66th round （July 2009 - June 2010）. （請求記号：INDIA/6Ir56）
     2. Household consumption of various goods and services in India 2011-12 : NSS 68th round （July 2011 - June 2012）. （請求記号：INDIA/6Ir47/2011|12）
4. 2000年代後半の産業別投資データ
   • Department of Industrial Policy & Promotion "FDI Statistics"
     http://dipp.nic.in/English/Publications/FDI_Statistics/FDI_Statistics.aspx
     2010年～2015年 （月報）
   • Economic Survey 2014-2015 Vol.2 （請求記号：ASII/33/E10）
     Table 1.12 : Sector-wise Distribution of Investment （p.11）
     http://indiabudget.nic.in/survey.asp
     ※ 毎年のEconomic Surveyにこの統計が掲載されているわけではないようです。出所は Central Statistical Organization
     ※ Economic Surveyはインド財務省刊行の経済概況年鑑です。創刊号から最新号までウェブサイトにて閲覧可能です。
     http://indiabudget.nic.in/previouses.asp （2015年7月）

以下、関連する2つのウェブサイトを紹介します。

• Input Output Transactions Table （IOTT）, 2006-07
  "LIST OF PUBLICATIONS ON NATIONAL ACCOUNTS STATISTICS"
  http://mospi.nic.in/Mospi_New/upload/item_13_6oct09.htm
  このリストによると、上記の IOTT, 2006-07 は、Ministry of Statistics and Programme Implementation （MoSPI） の次のウェブサイトでのみ入手可能とのことです。
  http://mospi.nic.in/mospi_cso_rept_pubn.htm.
  ※ このリンクを直接参照することはできないようです。MoSPI にお問合せをしてはいかがでしょうか。
  Home > Contact Us
  http://164.100.34.62:8090/inner.aspx?pageid=21
• Input Output Transactions 2007-2008 （Indiastat）
  http://www.indiastat.com/economy/8/inputoutput/29930/inputoutputtransactions/30181/stats.aspx
  ※ この情報を利用するには、登録が必要です。 （2016年3月）

• CD-ROM のご利用についてですが、残念ながら当館のサービスとして電子媒体でのデータのコピーは行っておりません。CD-ROM の場合は、プリントアウト （有料） でのサービスになります。
  http://www.ide.go.jp/Japanese/Library/Info/copy.html
• 利用に際しては CD-ROM 閲覧用の専用 PC があります。動作確認の必要がありますので、前もってご予約されることをおすすめします。
  ご予約受付　【閲覧カウンター】
  電話：043-299-9713
  メール：Libser
• インドのマクロ経済データを Excel 形式で DL したい場合、Reserve Bank of India のウェブサイトが便利です。
  https://rbi.org.in/home.aspx
• 貿易データに関してはインドの情報は下記のサイトが参考になるかと思われます。
  Directorate General of Commercial Intelligence and Statistics
  Ministry of Commerce and Industry, Govt. of India
  http://www.dgciskol.nic.in/index.asp
• また、貿易統計 DB について、当館では以下の DB を来館者に提供していますが CD と同様にプリントアウトのみのサービスになってしまいます。
  1. World Trade Atlas （WTA）
     世界53カ国の貿易統計データベース。
  2. Global Trade Atlas （GTA）
     161カ国の輸出入、貿易収支の数値を収録。
  3. UN ComTrade （UN Commodity Trade Statistics Database）
     国連の貿易統計データベース。1962年以降の約7億レコードにも及ぶデータについて国別・商品別での検索が可能。
• すでにタイトルをチェックされている Statistical abstract India, Annual survey of industries, National accounts, Statistics of foreign tade of India, Economic survey 以外のソースで関連あるものとして、最新のインドの総合統計年鑑はお書きいただいた Statistical abstracts ではなく Statistical Yearbook 2016 ですが、ウェブのみの公開です。
  http://mospi.nic.in/Mospi_New/upload/SYB2016/index.html
• また、インド政府の公開データを検索することができるサイトがあります。
  https://data.gov.in/
• さまざまなデータをデジタル形式でとりたいような場合、有料データベースでは、インドの統計データ関係で下記のようなものがございますが当館では契約しておりません。
  1. IndiaStat.com
     http://www.indiastat.com/default.aspx
  2. Centre for Monitoring Indian Economy
     http://www.cmie.com/ （2016年9月）

　消費者向け販売金融の計画策定に参考となるようなムンバイの世帯当たり、個人あたりの所得分布がわかる資料

インドの家計所得を扱ったものとして、以下のような調査がありますが、新しいものは見当たりませんでした。
[ ] のなかは当館の請求記号です。

• India market demographics report, 2002 / edited by Usha Tankha and Geeta Sant. -- National Council of Applied Economic Research, 2003. [ASII/339.2/I4]
• India market demographics report, 1998 / I. Natarajan. -- National Council of Applied Economic Research, 1998. [ASII/339.2/I2]
• How India earns, spends and saves : unmasking the real India / Rajesh Shukla. -- Sage, 2010. [ASII/339.2/H2]

ムンバイに特化した資料としては下記のものを所蔵していますが、これも年代としては新しくありません。

• Working class family income and expenditure survey, 1999-2000 : General report - Mumbai. -- Govt. of India, Ministry of Labour and Employment, Labour Bureau, 2006. [INDIA/6Ir49/9]

所得ではありませんが、家計支出に関する調査が National Sample Survey で数年おきに実施されています。近年の関連資料をいくつかご紹介します。

• Key indicators of household expenditure on services and durable goods : NSS 72nd round （July 2014-June 2015）. -- Govt. of India, Ministry of Statistics and Programme Implementation, National Sample Survey Office, 2016. -- （NSS KI ; 72/1.5）.[ASII/339.2/K1]
• Household consumption of various goods and services in India 2011-12 : NSS 68th round （July 2011-June 2012）. -- National Sample Survey Office, Ministry of Statistics and Programme Implementation, Govt. of India, 2014. -- （Report ; no. 558 （68/1.0/2））. [INDIA/6Ir47/2011|12]
• Key indicators of household consumer expenditure in India : NSS 68th round （July 2011-June 2012）. -- Govt. of India, Ministry of Statistics and Programme Implementation, National Sample Survey Office, 2013. [INDIA/6Ir59]
• Level and pattern of consumer expenditure 2011-12 : NSS 68th round, July 2011-June 2012 = उपभोक्ता व्यय का स्तर एवं पैटर्न 2011-12 : एनएसएस 68वां दौर, जुलाई 2011-जून 2012. -- National Sample Survey Office, Ministry of Statistics & Programme Implementation, Government of India, 2014. -- （Report ; no. 555 （68/1.0/1））. [INDIA/6Ir60]
• Level and pattern of consumer expenditure : NSS 66th round （July 2009-June 2010） = उपभोकता व्यय का स्तर एवं स्वरूप : रा. प्र. सर्वे. 66वाँ दौर (जुलाई 2009 - जून 2010). -- National Sample Survey Office, National Statistical Organisation, Ministry of Statistics and Programme Implementation, Government of India, 2011. -- （Report ; no. 538 （66/1.0/1））. [INDIA/6Ir61]
• Household consumer expenditure across socio-economic groups, 2011-12 : NSS 68th round （July 2011-June 2012）. -- Govt. of India, Ministry of Statistics and Programme Implementation, National Sample Survey Office, 2015. -- （Report ; no. 562 （68/1.0/4））. [INDIA/6Ir62]
• Household assets and liabilities : NSS 70th round （January-December, 2013）. -- Govt. of India, Ministry of Statistics and Programme Implementation, National Sample Survey Office, 2016. -- （Report ; no. 570 （70/18.2/1））. [INDIA/6Ir64]

これらの National Sample Survey のデータを用いて、ムンバイの位置するマハラシュトラ州政府が州レベルでの報告を作成しており、ウェブサイトで公開しています。

• Directorate of Economics and Statistics Planning Department, Government of Maharashtra, India
  https://www.maharashtra.gov.in/
• Maharashtra State Data Bank （Beta）
  https://mahasdb.maharashtra.gov.in/（2017年10月）

以下の文献が参考になります。

（雑誌記事）

「Trends in India's external trade in rubber and rubber products -- an inter temporal analysis / Joby Joseph et al.」 『Foreign trade review』 Indian Institute of Foreign Trade40 （4）, 2006 Jan-Mar

（HP）

• The Automotive Component Manufacturers Association of India （ACMA）, http://acmainfo.com/
• Society of Indian Automobile Industry （SIAM） http://www.siamindia.com/

（現地出版）

• 『Automotive industry of India : facts & figures / Automotive Component Manufacturers Association of India 2002-2003』 Automotive Component Manufacturers Association of India （請求記号：ASII/629.11/A1。所蔵：1985-2003）
  インド自動車部品生産者団体 （ACMA） 刊の年刊です。自動車産業に係る様々なデータ収録です。外国企業、ジョイント企業一覧、州別自動車保有人口なども参照できます。HPも併せて紹介しています。
• 『Profile of the Indian automobile industry』 Society of Indian Automobile Manufacturers （SIAM） （請求記号：ASII/061.5。所蔵：2000-2003）
  インド自動車製造者協会の年刊。2002年版 （2000-2001年のデータに基づく）。HPも併せて紹介しています。

（アジ研出版物）

• 『Auto component manufacturers in India : summary results of the survey in 2004 and 2005』 SHAKTI, Prabir De, Yoshie Shimane
  （請求記号：ASII/629.1/Aj1）

（日系企業動向）

• 『Indo watcher』 インド・ビジネス・センター[編] （請求記号：PJa/33/I1001。所蔵2000-2011） 毎月日系企業の動向を簡潔に掲載しています。（2006年5月）

既にジェトロビジネスライブラリーをご利用済みとのことでしたので、その他の資料を以下のとおり紹介します。

（現地出版）

• 『Automotive industry of India : facts & figures / Automotive Component Manufacturers Association of India　2002-2003』
  Automotive Component Manufacturers Association of India （請求記号：ASII/629.11/A1。所蔵：1985-2003）
  インド自動車部品生産者団体 （ACMA） 刊の年刊。自動車産業に係る様々なデータ収録。外国企業、ジョイント企業一覧、州別自動車保有人口なども参照できます。
• 『Profile of the Indian automobile industry』 Society of Indian Automobile Manufacturers （SIAM）
  （請求記号：ASII/061.5。所蔵：2000-2003）
  インド自動車製造者協会の年刊。
• 『The Indian automobile industry : statistical profile』 Society of Indian Automobile Manufacturers （SIAM）
  （請求記号：INDIA/3An10。所蔵：2000-2001）
• 『Automobile industry, 2001 and beyond : INTECOS-CIER multi-client study』 designed and directed by S.R. Mohnot
  （請求記号：ASII/629.11/A3。所蔵：2001）

（国際機関）

• 『A case study on India's automobile sector』 UNEP （請求記号：ASII/629.11/C1。所蔵：2002）

（アジ研出版物）

• 『Auto component manufacturers in India : summary results of the survey in 2004 and 2005 』 SHAKTI, Prabir De, Yoshie Shimane （請求記号：ASII/629.1/Aj1。所蔵：2006）

（日系企業動向）

• 『Indo watcher』 / インド・ビジネス・センター [編] （PJa/33/I1001。所蔵：2000-2011） 毎月日系企業の動向を簡潔に掲載しています。（2006年4月）

当館では、お問合せ内容にお答えできる資料を所蔵しておりませんでしたが、関連資料をご紹介いたします。

• Automotive industry of India : facts & figures / Automotive Component Manufacturers Association of India　2002-2003
  （請求記号：ASII/629.11/A1/2002|03）
  → 州別の自動車 （輸送車・バス・タクシー・乗用車） 保有台数 （2000/01年のデータ） が収録されています。
• The Indian automobile industry : statistical profile / Society of Indian Automobile Manufacturers （SIAM）
  （請求記号：INDIA/3An10/2000|01） 【最新号は2000/01年】
  → 州別・メーカー別の売上げ台数 （最新1999年のデータ） が収録されています。

以下はインターネット上で得られるデータです。

• Statistical Year Book, India 2014
  http://mospi.nic.in/Mospi_New/upload/SYB2014/index1.html
  →　20.MOTOR VEHICLES に、州別の車種別登録台数 （最新2012年のデータ） が記載されています。

以下は、ジェトロ・ビジネスライブラリーで所蔵している資料です。いずれも州別のデータは収録されていませんが、ご参考までにご紹介します。

• 世界自動車統計年報 / 日本自動車工業会 [編]
  →　四輪車については新車の車種別登録数・保有数、二輪車については生産数・見積台数 （最新2012年） が記載されています。
• 世界自動車統計年刊 / FOURIN編集　※コピー禁止
  →　車種別メーカー別の生産台数、販売台数 （最新2012年のデータ） が記載されています。
• インド自動車産業 / 工業調査研究所調査
  →　2010年のデータでやや古いですが、インドの自動車産業に関するデータを得られます。（2014年9月）

照会のあった

• 『Sarvekshana = Jounrnal of National Sample survey Organisation』 Government of India （請求記号：INDIA/0Q6）、最新号は24 （4） / 25 （1） （Apr. /Sept. 2001）

他に、

• 『Choice of reference period for consumption data』 Govt. of India （請求記号：INDIA/6Ir7。所蔵2000）
• 『Household consumer expenditure and employment situation in India Jan./June 1998』 （請求記号：INDIA/6Ir14。所蔵：1994-2001）
• 『Household Consumer expenditure in India （July-Dec. 1999） key results』 （請求記号：INDIA/6Ir18。所蔵：2000）
• 『Consumer market demographics in India』 National Council of Applied Economic Research
  （請求記号：/339.2/C1001。所蔵：1994）

を紹介、取り置きます。 他に、

• 雑誌 『Economic and political weekly』 Sameeksha Trust （請求記号：P/3/Ec1。所蔵：1966-2011）

の雑誌記事も添えます。（2005年1月）

保健、栄養関係の国勢調査報告にはカロリー、タンパク質、脂肪の3大栄養素の摂取量は載っていますが、ビタミン、カルシウム、鉄分については掲載されていません。雑誌論文には鉄分を含む補助食品が女性の貧血の割合をどのくらい減らしたかについて調査結果が掲載されています （Food and nutrition bulletin）。また、鉄分、ビタミンAの推奨摂取量に満たない世帯数の割合を示した統計が載った資料もあります。（開発金融研究所報）。

• 『National family health survey 2005-2006』 International Institute for Population Sciences
  （請求記号：ASII/361.1/N1。所蔵：2007）
• 『National health profile 2008』 Health information of India （請求記号：INDIA/9A27/2008。所蔵：2006-2008）
• 『The integrated child development services』 National Council of Applied Economic Research
  （請求記号：ASII/362.7/I1。所蔵：2000）
• 『Nutritional intake in India 2004-2005』 Govt. of India （請求記号：INDIA/9Ir20。所蔵：2007）
• 『Food and nutrition bulletin』 United Nations 29 （3） Sept. 2008: p.186-194
• 『開発金融研究所報』 国際協力銀行開発金融研究所 （24） 2005: p.99-116 （2010年7月）

関連する図書をご紹介します。【】 内は当館の請求記号です。

• アマルティア・セン著、佐藤宏、粟屋利江訳 『議論好きなインド人』 （明石書店、2008年） 【ASII/301.15/G2】
  → ケーララのみに焦点を絞った図書ではありませんが、経済面に後進性を残しながらも、人間開発指標では高い数値を得ることに成功したケーララの開発経験 （いわゆる 「ケーララ・モデル」） が言及されています。P.340-342には、ケーララが社会開発を達成した歴史的背景について端的に説明されています。また、訳者の粟屋氏による解説 「『ケーララ・モデル』 とジェンダーの平等をめぐって」 が付されており、ここでは 「ケーララ・モデル」 をめぐる批判のうちジェンダーの視角からの批判を整理し、考察を加えています。
• Robin Jeffrey （1992）, Politics, Women and Well-being : How Kerala became "a Model", Macmillan Press. 【/396/Je2】
  → 「ケーララ・モデル」 の背景にある政治と女性の役割を、特に20世紀以降のケーララの歴史的変遷 （家族構造の変化、教育の浸透など） をたどりながら説明しています。
• M.A. Oommen ed. （1999）, Rethinking Development : Kerala's Development Experience, Institute of Social Sciences. 【ASII/30/R3/】
• Joseph Tharamangalam （2006）, Kerala : the Paradoxes of Public Action and Development, Orient Longman. 【ASII/711.2/K2】
  → 「ケーララ・モデル」 をめぐる議論・批判をまとめた編著です。ケーララの社会開発状況についての分析もなされています。
• K. Ravi Raman ed. （2010）, Development, Democracy and the State : Critiquing the Kerala Model of Development, Orient Longman. 【ASII/36/D2】
  → 「ケーララ・モデル」 を扱った研究としては最新のものです。ケーララの社会開発から取り残された存在 （ダリト、女性、トライブなど） に焦点を当てた論考が収められています。
• Swapna Mukhopadhyay ed. （2007）, The Enigma of the Kerala Woman : a Failed Promise of Literacy
  → ジェンダーの視角から 「ケーララ・モデル」 を批判・検討した編著です。ケーララ女性の教育や社会福祉などについて分析されています。（当館では本書を所蔵しておりません。他館ですと東京外国語大学附属図書館のみが所蔵しています。） （2016年3月）

　インド ハウラ市の上下水道、廃棄物処理の整備状況、体制、近年の災害発生状況、市内の主要産業についてのなるべく新しい資料

ハウラ市は西ベンガル州に位置するため、蔵書から下記の関連資料を紹介します。

＜図書＞

1. West Bengal development report Planning Commission, Government of India. -- Academic Foundation, 2010. [請求記号：ASII/33/W4]
2. Tables on houses, household amenities and assets Dipak Ghosh. -- Directorate of Census Operations, West Bengal, 2012. -- （Census of India, 2011 ; ser. 20 . West Bengal ; H&HH ser.） [請求記号：INDIA/1Ir47/20-H&HH0]

＜雑誌記事索引＞

1. Willingness to pay for improved piped water supply -- evidence from urban areas of Hooghly in West Bengal Adhikary, Maniklal : Chowdhury, Samrat : （Indian journal of economics） 93 （2） 2012 Oct.: p.[299]-308. [請求記号：P/33/In28]
2. Decentralisation and delivery of urban basic services -- the West Bengal experience Chattopadhyay, Soumyadip : （Development in practice） 22 （1） 2012 Feb.: p.57-70. [請求記号：P/338.9/De1002]
3. Waste land. Mitra, Sumit : Ghosh, Labonita : （India today） 25 （46） 2000 Nov. 7: p.[16]-[20]. [請求記号：P/3/In1]
4. Dynamics of community environmental management in Howrah slums. Sengupta, Chandan : （Economic and political weekly） 34 （21） 1999 May 22: p. 1292-1296. [請求記号：P/3/Ec1]
5. Ravaged by a river Chattopadhyay, Suhrid Sankar: Sanyal, Parth: （Frontline） 20 （20） 2003 Oct. 10: p.93-96. [請求記号：P/32/Fr1]

また、当館では所蔵していませんが、World Document Discovery を検索したところ Econlit の検索結果で下記の資料がヒットしたためご紹介します。
Natural Disaster Mitigation in West Bengal Chakraborty, Debesh; Bandyopadhyay, Sabari; Das Gupta, Ivy; 他.
The Economic Impacts of Natural Disasters. 2013, pp. 199-225, 01/2013 ISBN: 0199841934, 9780199841936
いくつかの大学図書館や、国立国会図書館にて所蔵しています。
World Document Discovery を使って 「Howrah」 または 「West Bengal」 と関心のあるキーワードを入れて検索すると電子ジャーナルの論文などもヒットします。
そのほか、下記の関連するウェブサイトをお知らせします。
Official Website of Howrah District
http://www.howrah.gov.in/
Solid Waste Management （Department of Municipal Affairs, Govt. of West Bengal）
http://www.wbdma.gov.in/HTM/MUNI_SWM.htm （2016年10月）

　インドの衛生・医療関連データ

インドの衛生・医療関連データについて関連資料・情報をご紹介いたします。

• National health profile. Central Bureau of Health Intelligence, Directorate General of Health Services, Ministry of Health & Family Welfare （請求記号：INDIA/9A27）
• Annual Report of Department of Health and Family Welfare 2016-17
  Ministry of Health & Family Welfare のウェブサイト （http://mohfw.nic.in/） から、
  Home >> Documents >> Publications で上記 Annual Report 以外にも様々な出版物をダウンロードできます。
• Rural Health Statistics 2015-16
  Ministry of Health & Family Welfare のウェブサイト （http://mohfw.nic.in/） から、
  Home >> Documents >> Statistics で、「Rural Health Statistics India」 → 「Rural Health Statistics」 をクリックしていき 「(A) RHS 2016」 をクリック。
• Health and Family Welfare Statistics in India 2015
  Ministry of Health & Family Welfare のウェブサイト （http://mohfw.nic.in/） から、
  Home >> Documents >> Statistics で、「Health & FW Statistics in India」 → 「Family Welfare Statistics in India」 をクリックしていき上記タイトルをクリック。
• MANUAL ON HEALTH STATISTICS IN INDIA （http://mospiold.nic.in/Mospi_New/upload/Manual-Health-Statistics_5june15.pdf）
  統計に関する情報が主ですが、インドの保健に関する主要統計データとその情報源の一覧があり、どのような統計がどこからとれるかの参考になります。（2017年8月）

　インドの薬事制度

インドの薬事制度については、下記のウェブサイトに Drug Policy などの情報があります。
National Pharmaceutical Pricing Authority （www.nppaindia.nic.in/） （2017年8月）

　インド（特にカルカッタ/コルカタ）の売春に関する文献

当館所蔵資料のなかから下記の通り関連文献をご紹介いたします。
[ ] のなかは当館の請求記号です。

＜雑誌記事・論文＞

• Sex workers in Sonagachi -- pioneers of a revolution / Nag, Moni （Economic and political weekly） 40 （49） 2005 Dec. 3 : p. 5151-5156. [P/3/Ec1]
• “Rights to stop the wrong” -- cultural change and collective mobilization -- the case of Kolkata sex workers / Gooptu, Nandini : Bandyopadhyay, Nandinee （Oxford development studies） 35 （3） 2007 Sept.: p. [251]-272. [P/338.9/0x1001]

＜図書＞

1. コルカタ （カルカッタ） での売買春について扱われている図書
   • Dangerous sex, invisible labor : sex work and the law in India / Prabha Kotiswaran. -- Princeton University Press, 2011. [ASII/396/D3]
     インド全般について書かれていますが、特に下記の章はコルカタに関するものです。
     p.137-182 Chapter five “Born unto Brothels : Sex Work in a Kolkata Red-Light Area”
   • A note on the reconstruction of the herstory of sexuality and sex work in Sonagachi, Kolkata, West Bengal, India / Pradip Baksi. -- Durbar Mahila Samanwaya Committee, 2005. [ASII/396/N1]
     • 本資料を出版したセックスワーカーのための団体ウェブサイト （英語） がございますので参考までにお知らせいたします。
       Durbar Mahila Samanwaya Committee （DMSC）
       http://durbar.org/
   • Guilty without trial : women in the sex trade in Calcutta / Carolyn Sleightholme and Indrani Sinha. -- Rutgers University Press. 1996. [/396/Gu1001]
2. 以下はコルカタにおける売春がメインではありませんが、インドを含む地域での人身売買 （売春目的も含まれています） に関する資料です。
   • Human trafficking : the stakeholders' perspective / edited by Veerendra Mishra. -- SAGE, 2013. [ASII/396/H6]
   • Trafficking in women and children in India : emerging perspectives, issues and strategies / [editors], Awadhesh Kumar Singh, Atul Pratap Singh, Parvez Ahmed Khan. -- Serials Publications, 2012. [ASII/396/T4]
   • Sex trafficking in South Asia : telling Maya's story / Mary Crawford. -- Routledge, 2010. -- （Routledge research on gender in Asia series ; 3）. [ASNP/396/S1]
   • Trafficking in women and children in India / co-ordinator Sankar Sen ; principal investigator-researcher P.M. Nair. -- Orient Longman, 2005. [ASII/396/T5]

その他、インドの売春を扱った日本語の資料では以下のものを所蔵しておりますが、 いずれもコルカタがメインではありません。

• インド寺院の売春婦 / ジョーガン・シャンカール著 ; 鳥居千代香訳. -- 三一書房, 1995. [Ja/396/In1001]
• インドのコールガール : 高級売春婦の生活と世界 / プロミラ・カプール著 ; 鳥居千代香訳. -- 新宿書房, 1993. -- （双書・アジアの村から町から ; 12）. [Ja/396/Ka2] （2017年10月）

　インドの水洗トイレの普及状況を知りたい

当館所蔵資料で1点ご紹介いたします。下に記述した章・節に記載がございました。
※【】内は、当館の請求記号です。

• Rural development statistics / National Institute of Rural Dvelopment 【INDIA/2A67/2014】
  D  Other basic amenities > 8.16　Distribution of Households by Types of Latrine used - Rural -2011 、8.17　Distribution of Households by Types of Latrine Used - Rural -2011 & 2001-State-wise　
  なお、本資料はインターネット上でもご参照頂けます。
  http://www.nird.org.in/nird_docs/RDS/RDS2014-15/rdsindex.html
  また、”latrine india gov.in”でグーグル検索するとその他の資料もヒットしましたのでご紹介します。
  CENSUS OF INDIA 2011
  http://censusindia.gov.in/2011census/hlo/Data_sheet/India/Latrine.pdf

（2018年9月）

　インドの州別人口とコンクリート・レンガの住宅戸数

以下のCensus of India 2011の調査報告書をご参照ください。

Handbook on Census 2011 results, India
[C. Chandramouli] ; v. 1. -- Office of the Registrar General & Census Commissioner, India, 2014.
［請求記号：INDIA/1Ir47/0-HC1/1］
Tables on houses, household amenities and assets
C. Chandramouli. -- Registrar General and Census Commissioner, India, 2012. -- (Census of India, 2011 , ser. 1 . India , H&HH ser.).
［請求記号： INDIA/1Ir47/1-H&HH0］
住宅の屋根・壁・床の素材別の統計データが入手可能です。
コンクリート・レンガという項目はありませんが、Burnt BrickとConcreteという項目は収録されています。
また、Tables on houses, household amenities and assetsのシリーズは上記のインド全体のものだけでなく、州別などの報告書も発行されています。

（2018年11月）

　インドの自動車免許保有者数（最新）

以下のようにたどって探します。
Ministry of Road Transport & Highways, Government of India
http://morth.nic.in/index.asp?lang=1
> Publications > Road Transport Year Book
http://morth.nic.in/index2.asp?slid=291&sublinkid=137&lang=1

• Road Transport Year Book 2015-16 (PDF)
  http://morth.nic.in/showfile.asp?lid=3141

Forewordの日付を見るとFebruary 1, 2018となっていますので、現時点でこの版が最新と思われます。
p.29にAnnexure 1.6　Number of Valid Drivers' Licences Issued as on 31.3.2016　という表が掲載されています。
用語の定義等はp.148-150をご参照ください。

（2018年12月）

下記の資料があります。

• 『Revised index numbers of wholesale prices in India』 Government of India （請求記号：INDIA/6M1。所蔵：1980-1988 所蔵、欠号あり、Table 3: Index numbers of wholesale prices 他）
• 『Index numbers of wholesale prices in India』 Government of India （請求記号：INDIA/6M3。所蔵：1982/90, 1993所蔵、1982/90巻は1982/83～1989/90の推移表 （p.494） 1993 （monthly） はTable 3にIndex あります）
• 『Index numbers of wholesale prices monthly data … & annual data …』 Economic Intelligence Service & Centre for Monitoring Indian Economy （請求番号：INDIA/6A2。所蔵：1985|86-1991/92 所蔵、monthly と annual ベースの表があります。）
• 『Index numbers of wholesale prices data for …』 （請求記号：INDIA/6M2。所蔵：1986-1994所蔵、欠号あり、weekly と monthly ベースの表があります。） （2005年9月）

当館の所蔵資料として以下の2点をご紹介させていただきます。

• 上田浩平 「中国eコマースの現状と将来展望」（SPECIAL REPORT 中国のサービス産業振興）『日中経協ジャーナル』 2014.3、p.2-5 （請求記号：PJa/33/Ni73）
• Status of e-commerce in India : a white paper / [prepared by eTech Group, IMRB International ; for ASSOCHAM]. -- ASSOCHAM India, 2011 （請求記号：ASII/384/S6）

ジェトロ・ビジネスライブラリー（Tel：03-3582-1775）には各種市場調査資料が所蔵されておりますので、関連資料の所蔵状況につきまして一度お問合せください。（2014年9月）

　＜インドの病院に関する以下のデータ＞
（1）病院数（私立*）
（2）ベッド数（私立*）
（3）入院数
（4）手術件数（疾患別）
（5）入院費の内訳（特に薬剤にかかる費用）
＊公立についてはNational Health Profileを参照済み

（1）病院数
（2）ベッド数
私立については

• 1. India health report, Rajiv Misra, Rachel Chatterjee, Sujatha Rao. -- Oxford University Press, 2003. [当館請求記号：ASII/361.1/I12] のChapter 9. Private Health Care in India でインドの民間ヘルスケアについて書かれておりp.103にGovernment とPrivateの病院数、ベッド数の推移を示す以下の表が掲載されています。Table 9.1 Growth and Share of Private Sector Hospitals and Beds.
  出版年が2003年であるため上記の表では1996のデータが最新ですが、同ページ上に"There is no reliable data on number of hospitals, beds, clinics/dispensaries, or practitioners in the private sector."という記述があります。表のデータソースはすでにご覧になったNational Health Profileの前誌にあたるHealth Information of IndiaとDirectory of Hospitals of Indiaとなっており、前者は所蔵していますが後者は当館では所蔵しておりません。 また、前者の内容を確認したところ、Privateに関するデータは収録されていませんでした。

（3）入院数
（5）入院費の内訳（特に薬剤にかかる費用）

• NSS (National Sample Survey) はインドのサンプル調査で、さまざまなトピックについて家計調査を行っています。 健康や医療に関する調査も複数回にわたり行われており、さまざまな出版物で情報源として利用されていますが、最新の健康、医療に関する報告書は 2. Health in India : NSS 71st round (January-June 2014), Govt. of India, Ministry of Statistics and Programme Implementation, National Sample Survey Office, 2016. -- (Report ; no. 574 (71/25.0)). [当館請求記号 : INDIA/9Ir32]が該当します。
  期間と対象を限定したサンプル調査であるため、国内全体の入院数のデータではありませんが、Chapter 3がMorbidity and Hospitalisation という章になっており、入院に関する調査結果が掲載されておりますのでご参考までに紹介いたします。 
  （5）入院費の内訳につきましても同NSS資料の3.6 Cost of Hospitalised treatment (p.43-)という項目がございます。 また巻末のAppendixに詳細な表が添付されています。
  また3. の資料も医療費に関するものですがNSSの関連データを使っています。
• 3. Who benefits from public health spending in India : results of a benefit incidence analysis for India National Council of Applied Economic Research, 2002. [当館請求記号：ASII/361.1/W1]
  入院費ではありませんが、医療費全体に関する下記の資料で薬剤について言及されています。
• 4. National Health Accounts Estimates for India, 2013-14, p.22, (Online) http://nhsrcindia.org/healthcare-financing
  "HP.5.1 Pharmacies This subcategory comprises expenditures at dispensing chemists, community pharmacies, independent pharmacies in supermarkets, pharmacies in hospitals that mainly serve outpatients and sometimes also inpatients not getting medicines as part of the package treatment component. The current expenditure under this category is estimated at Rs 1,50,329 crores."

（4）手術件数（疾患別）
に関しましては、残念ながら該当するデータを見つけることができませんでした。

最後に、比較的新しいインドの医療産業に関する資料を2点ご紹介いたします。

• 5. India infrastructure report 2013/14 : the road to universal health coverage IDFC Foundation. -- Orient Blackswan, 2014. [当館請求記号 : ASII/361.1/I10/2013|14]
• 6. India's healthcare industry : innovation in delivery, financing, and manufacturing, edited by Lawton Robert Burns -- Cambridge University Press, 2014. [当館請求記号：ASII/361.1/I11]

直接にはお問い合わせのデータを提示しているわけではございませんが、比較的新しいインドの医療産業に関する資料で、インドの医療システム、民間セクター、医療支出、保険や費用負担など医療産業にかかわる状況について書かれていますので、ご参考までにお知らせいたします。（2018年4月）

インドの
1. スマートフォン普及率
2. 電子商取引（EC）金額
3. 所得分布構造

1. スマートフォン普及率
   インドの公的な情報として、関連するものとしてはTelecom Regulatory Authority of India の以下の資料が公開されていますが、残念ながらスマートフォンの区分はありません。
   Telecom Subscriptions Reports
   http://trai.gov.in/release-publication/reports/telecom-subscriptions-reports
   普及率そのものではありませんが、英語で検索すると、複数の市場調査類（有料）がヒットしますが、当館では内容を確認できませんでした。 以下、ご参考までに比較的最近のプレスリリースをご紹介いたします。
   India overtakes US to become second largest smartphone market / Canalys Thursday, 26 October 2017 https://www.canalys.com/newsroom/i ndia-overtakes-us-become-second-largest-smartphone-market
2. 電子商取引（EC）金額
   ジェトロの調査レポートで以下の資料がございます。
   
   • 調査レポート
     インドのeコマース市場調査（2017年1月）
     https://www.jetro.go.jp/world/reports/2017/02/fd56a15c5cb4289b.htm
   • 調査レポート
     アジアのEC（2017年3月）
     https://www.jetro.go.jp/world/reports/2017/01/fb62cc2ca58764b0.html
   また、上記レポートで言及のあるASSOCHAM（インド商工会議所連合会）でも以下のような情報がございます。
   Digital commerce market expected to cross $50 billion mark in 2018: study-ASSOCHAM India Monday, December 25, 2017 http://www.assocham.org/newsdetail.php?id=6654
   そのほかにも、ASSOCHAM発行の有料のレポートがあるようです。
3. 所得分布構造
   インドでは、家計レベルでの所得分布は公式統計として出ていませんでした。
   支出に関するサンプル調査であれば、National Sample Survey(NSS)で数年おきにHousehold Consumer Expenditure Surveyとして関連する調査を実施しており、たとえば下記のようなレポートにRural, Urbanに分かれた階層別のデータが掲載されています。
   Key indicators of household consumer expenditure in India : NSS 68th round (July 2011 -June 2012) Govt. of India, Ministry of Statistics and Programme Implementation, National Sample Survey Office, 2013. [請求記号：INDIA/6Ir59]
   Key indicators of household consumer expenditure in India 2009-2010 : NSS 66th round (July 2009-June 2010) National Sample Survey Office, National Statistical Organisation, Ministry of Statistics and Programme Implementation, Govt. of India, 2011. [請求記号：INDIA/6Ir51]
   若干古いですが、同じくNSSのデータを利用した以下のような資料もございます。 インド消費者像の変化――所得階層別分析から（特集 インド経済 ―― 成長の条件）
   • 雑誌名 アジ研ワールド・トレンド
   • 巻 156
   • ページ 30-33
   • 発行年 2008-09
   • http://hdl.handle.net/2344/00004926　

（2018年4月）

Lok Sabha Secretariat 出版の Who's Who に議員の顔写真と経歴が掲載されています （ASII/058.7/W3/2005）。またほぼ同様の内容が下院議会のHPで閲覧できます （members -> sitting members -> alphabetical list や members -> member search など）
（http://loksabha.nic.in/） （2007年10月）

1. Lok Sabha の委員会レベルの議事録
   OPAC の検索画面で下記のとおり検索してみてください。
   1. 資料種別：図書　雑誌を選択
   2. タイトル：Lok Sabha と入力する
   この検索で、Lok Sabha の委員会資料もヒットします。（ただし、ほとんどは1990年代のものです）
2. Lok Sabha debate の検索方法
   タイトルは Lok Sabha debates （複数形） です。このタイトルで検索すればヒットします。ヒットした資料で 「雑誌」 と表示されているものは「逐次刊行物」という意味です。該当の series をクリックすると、さらに詳細な所蔵リストが出てきます。debates の資料は多数発行されており、すべてを所蔵してはいませんので、ご了解ください。
   また、各巻の内容までは検索用の件名を付与していませんので、内容は資料に直接あたって探していただきたくお願いいたします。（2014年3月）

参考になると思われる資料を以下のとおりご紹介します。

• Kashmir in conflict : India, Pakistan and the unending war / Victoria Schofield （請求記号：ASII/327.5/K8）
  [OPAC URL]
  https://mopac.jetro.go.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&cln=ASII/327.5/K8
  p.137-138 に1987年州議会選挙とMUFについて記述されています。p.137 の2段落目に 「MUF's manifesto stressed ...」 とマニフェストのポイントについて言及されています （マニフェストそのものではありません）。
  この記述は、Verma, P.S., Jammu and Kashmir at the Political Crossroads, 1994 からの引用のようです。Verma （1994） は当館では所蔵しておらず、国内の大学図書館にも所蔵されていないようです。
  ご参考までに、以下は OCLC Worldcat の URL です。
  http://www.worldcat.org/title/jammu-and-kashmir-at-the-political-crossroads/oclc/30513026&referer=brief_results
• Kashmir in comparative perspective : democracy and violent separatism in India / Sten Widmalm （請求記号：ASII/323.1/K7）
  [OPAC URL]
  https://mopac.jetro.go.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&cln=ASII/323.1/K7
  p.77-83 に1987年州議会選挙と MUF について記述されています。p.82 には、MUF の州議会議員が辞職する際に州議会に提出した意見書の抜粋が記載されています。
• Demystifying Kashmir / Navnita Chadha Behera （請求記号：ASA/341.22/D2）
  [OPAC URL]
  https://mopac.jetro.go.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&cln=ASA/341.22/D2
  p.47 に1987年州議会選挙とMUFについて記述されています。
• Kashmir : towards insurgency / Balraj Puri （請求記号：ASII/323.2/K1）
  [OPAC URL]
  https://mopac.jetro.go.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&cln=ASII/323.2/K1
  カシミールの歴史についての書で、p.51-52 に1986-87年頃のムスリムの状況と選挙について記述されています。

その他、1987年当時の新聞記事も参考になるかと思います。
当館で所蔵している1987年前後のインドの新聞には以下が挙げられます。

• The Tribune
• Times of India
• Indian Express
• The Hindustan Times
• The Hindu

詳しい所蔵情報については、以下の新聞目録をご参照ください。
http://d-arch.ide.go.jp/infolib5/meta_pub/G0000008NEWSPAPER （2015年2月）

　2000～2005年頃のインドの軍事調達 （空軍の戦闘機調達） について、当時の連邦議会議事録や内閣安全保障委員会 （CCS） 議事録など、関連する公刊資料。また、インドの政策決定プロセスに関する書籍等

アジ研図書館では該当時期の連邦議会議事録としては下記の一冊しか所蔵がありません。
Lok Sabha debates. 13th series
Lok Sabha Secretariat 38 (16) 2003 [請求記号：P/342.53/L1001]
ただし、以下のウェブサイトで議事録が公開されています。
Lok Sabha （下院）
http://164.100.47.192/Loksabha/Debates/debates.aspx
Raja Sabha （上院）
http://rsdebate.nic.in/
内閣安全保障委員会の議事録は残念ながら未所蔵です。
その他、関連する政府刊行物としては Ministry of Defence の Annual Reports を一部所蔵しております。
アジ研所蔵：1981-2002 [請求記号：ASII/355/A1/ （各年版）]
また、Ministry or Defence ウェブサイトでは 2002-2003 ～ 2015-2016 までが公開されています。
http://mod.nic.in/forms/List.aspx?Id=57&displayListId=57
該当時期とは内容が改定されていますが、調達手続きについても掲載があります。
Defence Procurement Procedure - 2016
http://mod.nic.in/forms/List.aspx?Id=58&displayListId=58
Indian Express によると、下記の通り複数回の改定が行われているようです。
http://indianexpress.com/article/explained/explained-new-in-new-defence-procurement-procedure/
"DPP was drafted in 1992, comprehensively reviewed in 2002, and revised in 2003, 2005, 2006, 2008, 2011 and 2013."
また、政府刊行物ではありませんが、軍事関係の年刊資料で下記のものがあり、情勢や軍備、調達に関する内容なども掲載されています。

1. SP's military yearbook. Guide Publications. [請求記号：ASII/355/S1/ （各年版）］
   所蔵巻号：1992-2016 （24-28,30,33,36-43） 該当期間欠号あり。インドで出版。
2. The military balance. Institute for Strategic Studies. -- Institute for Strategic Studies. [請求記号：G/355/M1/ （各年版）]
3. SIPRI yearbook : world armaments and disarmament. Stockholm International Peace Research Institute. [請求記号：G/355/S3/ （各年版）]

その他、軍事調達、国防政策などに関連する文献を以下の通りお知らせいたします。

＜関連図書＞

1. 軍事大国化するインド
   西原正, 堀本武功編 ; 伊豆山真理 [ほか著]. -- 亜紀書房, 2010. [請求記号：ASII/355/G1]
2. 検証インドの軍事戦略 : 緊張する周辺国とのパワーバランス 長尾賢著. -- ミネルヴァ書房, 2015. -- （国際政治・日本外交叢書 ; 17）. [請求記号：ASII/355/K1]
3. Handbook of Indian defence policy : themes, structures and doctrines edited by Harsh V. Pant. -- South Asia ed. -- Routledge, 2016. [請求記号：ASII/355/H2]
4. Military industry and regional defence policy : India, Iraq, and Israel Timothy D. Hoyt ; : hbk. -- Routledge, 2007. -- （Cass military studies series）. [請求記号：M/355/M5]
5. India's ad hoc arsenal : direction or drift in defence policy? Chris Smith. -- Oxford University Press, 1994. [請求記号：/355/In1004]
6. The armed forces of independent India, 1947-2006 Kaushik Roy. -- Manohar Publishers & Distributors, 2010. [請求記号：ASII/355.1/A1]
7. India and the arms trade treaty : making disarmament meaningful to people's lives Binalakshmi Nepram, editor. -- India Research Press, 2009. [請求記号：ASII/355/I9]
8. Arming without aiming : India's military modernization Stephen P. Cohen and Sunil Dasgupta. -- Brookings Institution Press, 2010. [請求記号：ASII/355/A4]

＜関連雑誌記事・論文＞

1. Bedi, Rahul. 'India's Bizarre Arms Procurement Policy', Economic and Political Weekly, vol. 35/no.42, (2000), pp. 3716-3719. [請求記号：P/3/Ec1]
2. 伊豆山, 真理 "インドの装備調達—買い手からつくり手へ？"
   防衛研究所紀要 第18巻第2号 （2016年2月） [請求記号：PJa/327.6/B1001]
   http://www.nids.go.jp/publication/kiyo/pdf/bulletin_j18_2_2.pdf
3. 江畑, 謙介 "今週の軍事情報 ロシア空母購入契約に見るインド軍調達計画の問題". 世界週報, 85 (10), 2004. pp.40-41. [請求記号：PJa/327/Se2]
4. 清田, 智子 "インドにおける国防予算と兵器調達制度" 海外事情, 61 (6）, 2013. pp.122-138. [請求記号：PJa/3/Ka4] （2016年11月）

以下の資料の巻末に各政党のマニフェストが載っていました。

India votes : Lok Sabha & Vidhan Sabha elections 2001-2005
M.S. Rana. -- 1st ed. -- Sarup & Sons, 2006.
［請求記号：ASII/324/I8］
https://mopac.jetro.go.jp/webopac/BB00277591
p.510-524がIndian National Congressです。

（2018年11月）

以下のマイクロフィッシュに該当の時期のものが収録されています。

District gazetteers in India
IDC, 1972.［請求記号：/Micro/FA6］
https://mopac.jetro.go.jp/webopac/BB00267635

（2018年11月）

以下のような資料が参考になるかと思われます。

• 迷走する食糧政策 -- 国家食糧安全保障法案をめぐる考察 (特集 包括的成長へのアプローチ -- インドの挑戦) / 久保, 研介: (アジ研ワールド・トレンド : 発展途上国の明日を展望する分析情報誌) 17(4) 2011. 4: p. 8-11.
  http://hdl.handle.net/2344/00004260
• 『インドの公共サービス』
  佐藤創, 太田仁志編. -- 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2017. -- (アジ研選書 / アジア経済研究所 [編] no. 45)
  [請求記号：ASII/36/Aj2]
  p.[27]-64　近藤 則夫. 第1章 岐路に立つ公共配給制度
  http://hdl.handle.net/2344/00049345
• National Productivity CouncilのProductivityというインドの雑誌の下記の巻号で(Focus -- food security)として特集が組まれています。
  58(2) 2017 July/Sept.
  11論文が掲載されています。

その他、当館OPACで「Food India」または「食糧　インド」というキーワードで検索すると関連資料がヒットします。

（2018年11月）

下記の文献が有用です。

• 『Census of India 2001. India administrative atlas 1872-2001』 Registrar General & Census commissioner, India
  （請求記号：INDIA/1Ir3/0-B1）
• 『Provisional population totals paper 1 of 2001』 （請求記号：INDIA/1Ir3/1-A-2001-1）
• 『District gazetteer of Uttaranchal』 editor, S. C. Bhatt （請求記号：ASII/915.4/D2） 他 （2005年10月）

Administrative atlas Bihar Vol.2 （Census of India, 2011） （請求記号：INDIA/1Ir47/11-AA0-2） p.504に、Bibhutpur C.D. Block （Dist. Samastipur, Bihar） の行政区画が掲載されています。この行政区画に示されている Location Code 237117 が Patpara に当たります （Location Code と村落名の対照表は同資料 p.515 にあります）。（2014年9月）

以下のホームページ、及び資料が参考になります。

• Ministry of Agriculture, India のホームページの統計です。（Department of Animal Husbandry, dairing & Fisheries）。
• FAOのホームページです。（FAOSTAT Database Collections） のAgricultural Production。
• Statistical Abstract India 2007 （請求記号：INDIA/0A3/2007） のTable5.1～5.4 （2006年1月）

　インドの「緑の革命」に関する資料の探し方を教えてください

アジ研図書館OPACでフリーワード欄に 「インド、緑の革命」 もしくは 「India, green revolution」 を入力して検索してください。約100件ヒットします。（2010年5月）

　以下のデータが入手できる資料を教えてほしい
1. インドにおける胡椒の国内価格
2. インドにおける胡椒の生産量
3. インドにおける胡椒の輸出量
4. インドケララ州における胡椒の生産量
5. 胡椒の国際価格

掲載資料や資料の刊行年によって、項目名が 「pepper」 あるいは 「black pepper」 の場合がありますので、注意してください。

1. 国内価格
   『Indian agriculture in brief』 Government of India （請求記号：ASII/63/I5。所蔵：1955-2000） で州別の価格がわかります。ただしインド全体の価格はないです。『Indian agriculture』 Vikas Singhal （請求記号：ASII/63/I5。所蔵：1999-2003） ではpepperの項目の文章中に価格の記述があります。
2. 生産量
   『Indian agriculture』 Vikas Singha （請求記号：ASII/63/I5。所蔵：1999-2003） に記載あり。『Statistical abstract』 Government of India （請求番号：INDIA/0A3/2007。所蔵：1986-2007） 『Agriculture』 Economic Intelligence Service （請求記号：INDIA/2An1/2010。所蔵：2000-2010） にも記載があります。
3. 輸出量
   『Indian agriculture』 Vikas Singhal （請求記号：ASII/63/I5。所蔵：1999-2003） に記載があります。
4. ケララ州の生産量
   『Indian agriculture』 Vikas Singhal （請求記号：ASII/63/I5。所蔵：1999-2003） に記載あり. 『Statistical abstract』 Government of India （請求記号：INDIA/0A3/2007。所蔵：1986-2007） 『Agriculture』 Economic Intelligence Service （請求記号：INDIA/2An1/2010。所蔵：2000-2010） にも記載があります。
5. 国際価格
   『International financial statistics yearbook』 International Monetary Fund （請求記号：IMF/8A2/2010。所蔵：1979-2010） に記載があります。（2005年4月）

以下のアジ研出版物が有用です。
内川秀二編 『躍動するインド経済』 アジア経済研究所 （請求記号：ASII/33/Aj1。所蔵：2006 アジ研選書No.2、2006年3月） の第2、第3章がインド農業を扱っています。また、重冨真一編 『グローバリゼーションと途上国農村市場の変化』 アジア経済研究所 （請求記号：C/63/Aj1。所蔵：2006） の第7章 「インド：政策支援なき商品作物化の行方」 があります。（2006年3月）

Ministry of Environment and Forests のウェブサイトのなかに National Afforestation & Eco-Development Board が行っている National Afforestation Programme （NAP） という植林に関するプログラムがございます。
その結果にあたる植林面積については下記ウェブサイトで経年・州別のデータ公開されておりました。
National Afforestation & Eco-Development Board Ministry of Environment and Forests, Government of India
Reports
http://www.naeb.nic.in/statics.html
ただし、JICA やアジア開発銀行等による植林データは含まれていない可能性がありますが、国家レベルの州別植林データとしてはこちらが一番まとまっているものではないかと思われます。
また、インドの統計・事業実施省の India Statistics にも森林に関する面積や収入・支出のデータが掲載されていますので、ご参考までにお知らせいたします。
http://mospi.nic.in/Mospi_New/site/India_Statistics.aspx?status=1&menu_id=43
上記URLにアクセスし、下記のとおり順番にクリックし展開してご覧ください。
Social Sector → Chapter 33. ENVIRONMENT & FOREST （2013年6月）

　インドの肥料に関する統計、また、政府による肥料補助金額の推移

肥料に関する統計には以下があります。

＊ Fertiliser statistics / Fertiliser Association of India（請求記号：INDIA/3A28/2012・13）
当館の最新所蔵巻号は2012/13年版ですが、出版者のFertiliser Association of Indiaの下記ウェブサイトによれば、2016/17年版が出版されているようです。ウェブサイトでの閲覧には、アカウントが必要とされています。
http://www.faIDElhi.org/statistics-reports.htm

肥料補助金額については、インド政府データのポータルサイト（data.go.in）で入手可能です。現在、2002～2014年の補助金額を、年別・肥料種別に入手できます。
＊ Details of Year-wise Subsidy On Fertilizer Products
https://data.gov.in/catalog/details-year-wise-subsidy-fertilizer-products

（2018年6月）

アジ研図書館では所蔵していませんが、インターネット上から原文をPDFファイルで入手できます。
http://powermin.nic.in/acts_notification/pdf/ecact2001.pdf （2008年8月）

マイクロフィルムを確認したところ、この資料はミネソタ大学の博士論文であり、法律自体を収録したものではなく、問い合わせの2タイトルの収録も確認できませんでした。
1853年法および1858年法の全文の条文を載せている資料として、
『Constitutioanl Documents』 Durga bas Basu （請求番号：342.4/B18） があります。また関連資料として、
「A Chronicle of Britich Indian Legal History」 A.Hamid
「Constitutional History of India」 A.C. Kapur
「Indian Constituional Development」 V. Bhagwan
がありますが、アジ研図書館では所蔵していません。（2005年7月）

インドの判例を検索する方法を2通りご紹介します。

1. 冊子体の情報源
   The All India reporter （請求記号：ASII/34/A3/2012-）
   ※当館では1921年～2012年版を所蔵しています。最高裁判所と高等裁判所の重要な判例が収録されています。Subject index に 「Companies act」 の項目があります。
2. インターネット上の情報源
   Judgement Information System （http://www.judis.nic.in/）
   インドの最高裁判所と高等裁判所の判例を検索できます。

最高裁判所の判例を検索する場合、画面左上の 「Supreme Court of India」 をクリックします。会社法に関する判例を検索する場合は、まず 「Act」 をクリックし、[Enter Text] の検索窓に 「companies act」 を入力し、検索対象期間を限定して 「submit」 をクリックします。
すると、該当する判例が一覧で表示され、それぞれPDF形式とテキスト形式で判例を得ることができます。
以下は会社法に関する文献です。

• Bharat's manual of companies act & corporate laws including SEBI rules, regulations, etc. / edited by Ravi Puliani, Mahesh Puliani （請求記号：ASII/347.7/B2）
• Bharat's handbook on Companies Act / edited by Sanjeev Singhal （請求記号：ASII/347.7/B3） ※2003年版 （2014年8月）

1921年の AIR （The All India Reporter （請求記号：/34/AI6） （請求記号：ASII/34/A3/）） からざっと確認したところ、1944年頃までは 「decided on ...」 と記載されていました。1945年に例えばボンベイの巻は 「decided on ...」、パトナの巻は 「D/- ...」 と標記が分かれ、その後は 「D/- ...」 に統一して記載されているようです。
冊子版の AIR 2013 （Supreme court 1-960） に 「D/- 03-12-2012」 と記された判例を、インド最高裁判所の判例検索システム （下記URL） で検索すると、検索結果の 「Date of Judgement」 に同日が表示されます。
http://judis.nic.in/supremecourt/chejudis.asp
また判決文を見てみると、最後の頁の裁判官の署名の次に、New Delhi ; December 03, 2012. とあります。
以上のことから、「D/- ...」 は 「decided on」 または 「Date of Judgement」 と捉えてよいのではないでしょうか。（2015年10月）

以下の手順で調査しました。

1. 本件がどの裁判所の判決であるか
   Crl appeal No.433 of 2004 は、インド最高裁の case status を確認できる検索システム （http://courtnic.nic.in/courtnicsc.asp） で検索したところヒットしましたので、最高裁の判例であることが分かりました。
2. AIR、SCR、SCC を確認する
   • 1. の検索結果から、本件は 18/08/2010 が Date of Disposal であると判明しましたので、判例集 All India Reporter （AIR） 2010 Supreme Court （請求記号：ASII/34/A3/2010） の4巻を全て確認しましたが、いずれにも未収録でした。念のため AIR 2011 SC も確認しましたが、未収録です。
   • 他の判例集 Supreme Court Reports （SCR） は、最高裁のウェブサイト （http://supremecourtofindia.nic.in/scr.htm） にて全文ダウンロードできるほか、最高裁判例情報システム （http://judis.nic.in/supremecourt/chejudis.asp） に網羅されています。PDF 版、データベース版双方を調査しましたが、本件は未収録でした。
   • 最高裁の判例は、AIR、SCR、Supreme Court Cases （SCC） のいずれかに収録されるようです。AIR、SCR に未収録なので、もう一つの判例集である SCC に収録されている可能性が高いです。ただし、SCC は冊子版が出版されていますが当館では未所蔵です。また、SCC には有料のデータベース （SCC Online ： http://www.scconline.com/） がありますが、当館では契約しておりません。そのため、SCC に本件が確かに収録されているか、確認ができません。
   日本国内では、亜細亜大学図書館様が SCC を所蔵しておられるようですので、一度問い合わせてみてはいかがでしょうか。
   
   • 該当書誌URL ：
     https://aslbrsv.asia-u.ac.jp/mylimedio/search/magazine.do?target=local&bibid=524785&lang=ja&charset=utf8&dimode=on
3. 他の無料データベースの確認
   インドの法情報に関する無料のデータベース Indian Kanoon （http://indiankanoon.org/） でも検索しましたが、本件はヒットしませんでした。（2015年10月）

以下の資料が有用です。

1. 『外国貿易概況』 大蔵省税関部関税研究会 （請求記号：JAPAN/5M2。所蔵：1974-2010）
   • 表3 「地域 （国） 別輸出入額」 に日本の対インド輸出入額の四半期データの他、月、歴年、会計年度データ。
2. 『世界の統計』 総務庁統計局 （請求記号：JAPAN/0A6。所蔵：1994-2010）
   • 表9-6 「日本の主要相手国別輸出入額」 に1998－2003年のデータ。この統計は、統計局のホームページでも見ることができる。
3. 「Foreign Trade & Balance of Payment」 （請求記号：INDIA/5An1）
   • 150頁の表 "Composition of India's Exports: Japan" 7会計年度分の商品別データです。
   • 293頁の表 "Composition of India's Imports: Japan" 7会計年度分の商品別データです。
4. 『Statistical Abstract India』 Government of India （請求記号：INDIA/0A3。所蔵：1986-2007）
   • 表15.3 "Value of Imports of Merchandise into India by Principal Counties of Consignment" に8会計年度分の商品別データです。
   • 表15.4 "Value of Exports of Merchandise （Indian Produce and Manufactures） from India by Principal Counties of Destination" に8会計年度分の商品別データです。（2006年2月）

インドの物流に関するものとして、下記の2点の資料がございます。

• インド・ASEAN流通ネットワーク調査 （2011年3月）
  http://www.jetro.go.jp/world/asia/in/reports/07000634
  【3】海上輸送と港湾事情
  ただし、コンテナ取り扱い量予測データなし。
• インド物流ネットワーク・マップ / ジェトロ （日本貿易振興機構） 編集. -- ジェトロ （日本貿易振興機構）, 2009.（請求記号：ASII/385/Ni1） 港湾に関するものではないが、p.99 表2.10 「DMICのコンテナ輸送量予測」 が掲載。

また、ジェトロ刊行物や調査に関してはビジネスライブラリーのご利用をお勧めします。

[その他　参考情報]

• Indian Ports Association Container Traffic 2009-2010 and 2008-2009
  http://www.ipa.nic.in/oper4d_2010.htm
• Twelfth Five Year Plan 2012-17
  http://planningcommission.nic.in/plans/planrel/fiveyr/welcome.html （2013年11月）

国連の貿易データベース 「UNcomtrade」 でお調べいただけます。当館でもこのデータベース契約しておりますが （ご来館のご利用となります）、以下のURLでご自宅からでもフリーでアクセスできると思います。
http://comtrade.un.org/db/
検索の手順は以下のとおりです。

1. 上部のタブで 「Data Query」 ＞ 「Basic Selection」 を選択。
2. Step1 で商品分類 HS、SITC （As reported） を選択。
   （※ 上部タブで 「Data Availability」 ＞ 「by Reporter」 を選択すると、商品分類別にデータが入手できる年を確認できる。）
3. Step2 で以下のタブで検索条件を指定する。
   1. 「Commodities」 ： 「Search」 の上のボックスに 「Total」 と入れ、その右の 「in SITC as reported」 または 「in HS as reported」 を適宜選択し、「Search」 をクリック。「TOTAL-All COMMODITIES」 のボックスにチェックを入れ 「Add」 をクリック （「Selected Items」 のボックスに入ったことを確認）。
   2. 「Reporters」 ： 「India」 を選択し 「Add」 をクリック （「Selected Items」 のボックスに入ったことを確認）。
   3. 「Partners」 ： 「（All）」 を選択し 「Add」 をクリック （「Selected Items」 のボックスに入ったことを確認）。
   4. 「Year」 ： 年を選択 （シフトキーで複数選択可） し 「Add」 をクリック （「Selected Items」 のボックスに入ったことを確認）。
      （※ データ量が多くなりすぎる場合は、選択する年で調整）
   5. 「Others」 ： 「Import」 「Export」 のボックスにチェックを入れる。
4. 「Submit Query」 ボタンをクリック （初回のみ 「Read Me First （Disclaimer）」 が表示されるので、既読を示す最下行のボックスにチェックを入れて 「Continue」 をクリック。）
5. 貿易額のトップ国から降順にデータが表示されるので、上位25ヵ国を確認。表示された表の上側にある 「Direct Download」 をクリックすると Excel で表示できる （できない場合もあり）。
   （※ 国名がコードで表示された場合は、上部タブで 「Metadata & Reference」 ＞ 「Country List」 を選択するとコードに対応する国名が分かる。） （2015年11月）

インドの貿易統計のコードは ITC （Indian Trade Classification） と呼ばれる8桁のコードですが HS コードとも6桁まで対応関係があります。
当館で所蔵している下記の資料のコピー機に該当するコードのページをご参照ください。
ITC （HS） classifications of export and import items : April, 2002-March, 2007 / Ministry of Commerce and Industry, Dept. of Commerce, Govt. of India, 2002. （請求記号：INDIA/5Ir1/2002|2007）
ただし、中古かどうかは区別できませんでした。
ビジネスライブラリーでは上記資料の2012年版を所蔵しています。
また、下記のサイトで一覧することができます。
Directorate General of Commercial Intelligence and Statistics
Ministry of Commerce and Industry, Govt. of India
Indian Trade Classification
http://www.dgciskol.nic.in/itc(hs).asp （2016年9月）

以下をご参照ください。
Indian Trade Portal
http://www.indiantradeportal.in/index.jsp

（2019年6月）

以下の資料が参考になるかと思います。

• 經濟的抗戰要素としての印度及緬甸 / 陸軍省主計課別班 [編] , 其2 印度篇第3部(上), 其3 印度篇第3部(下). -- 陸軍省主計課別班 , 1941. -- (抗戰力判斷資料 , 第2號). 【当館請求記号：ASII/33/K1/2　および　ASII/33/K1/3 】
  ※陸軍省が1941年にまとめた資料です。 インド編とビルマ編からなる資料で、其１から３がインド編、其４がビルマ編となっています。
  当館で所蔵しているのは「其２印度篇第３部　經濟」の（上）および（下）です。
  具体的な企業名等はほとんど記載がないようですが、日本との交易があったこと等の記載は相当数ありました。
  戦前のインドと日本との関係を示す同時代資料として有用かと思います。
  また具体的な企業の活動でしたら、企業史をご覧になることをお勧めいたします。 当館で所蔵しているインドと関係のあった企業史については以下のものがあります。
• 丸紅前史 / 丸紅株式会社社史編纂室編. -- 丸紅, 1977.【当館請求記号：Ja/658.1/M14】
  ※1858年から1949年を扱ったもので、大正3年（1916年）に市場開拓のためインドに社員を派遣した旨の記述がありました。 また、1925年にはカルカッタ出張所を開設しているようです。 他にもいくつか関連する情報の記載がございました。
• 三菱商事社史 / 三菱商事株式会社編纂 , 上巻 - 資料編別冊. -- 三菱商事株式会社.【当館請求記号：Ja/658.1/M20/1】
  上巻の巻頭挿絵「三菱に於ける商事部門の海外場所（三菱社時代より大変用戦争勃発まで）」として地図上にインドの都市がいくつかのっています。
  本文については確認しておりませんが、関連事項について記載がある可能性があります。
• 挑戦と創造 : 三井物産100年のあゆみ. -- 三井物産, 1976.【当館請求記号：Ja/658.1/N24】
  巻末年表に、明治37年にインド綿の産地直接買い付けを開始した旨記載がありました。
  本文については確認しておりませんが、関連事項について記載がある可能性があります。

お問い合わせの中であげておられましたミキモトについては、当館は所蔵しておらず、確認できておりませんが、 社史は刊行されていますので、他館にてお調べいただけるかと思います。

上述した以外にも戦前からつづいている大手企業については社史を刊行している場合が多くありますので、個別にあたっていただくのがよろしいかと思います。

（2019年11月）

アジ研所蔵の統計資料で給与が掲載されているものをみましたが、2006年よりも新しい数値を掲載しているものはありません。インド統計資料の出版は通常かなり遅く、直近で購入した資料が2006年版、2007年版であり、それらに掲載されている数値は2006年よりも古いものしかありませんした。（2010年5月）

• 『Census of India 2001：Scheduled tribe atlas of India』 Devender Kumar Sikri （請求記号：INDIA/1lr3/0-S1）
  29ページの表に州別のST （scheduled tribes） とSC （scheduled castes） の人口が、95ページの付表に Primitive tribal groups の人口が出ています。
• 州ごとのセンサスの一例です。：『Primary census abstract : scheduled castes & scheduled tribes / Director of Census Operations, Uttar Pradesh』 （請求記号：INDIA/1I7/25-2B-2。所蔵：1991）
  例えば、ウッタル・プラデシュのセンサス （1991年） を見ると州の地区ごとに Total Scheduled Tribes Population が出ています。ただし部族別の人口は出ていません。
• 『南アジアを知る事典』 平凡社 （請求記号：ASA/030.1/M1。所蔵：1992） に指定部族の概説・現況が掲載されています。（2005年12月）

『Census of India 1991, Series 1, Part IV A-C Sereis, Socio-Cultural tables Vol. 1』 Ministry of Home Affairs （請求記号：INDIA/1I7/1-IVA-C1） に離婚数が掲載されています。（2004年6月）

ILOの 『Yearbook of Labour Statistics』 International Labour Office （請求記号：ILO/1A1。所蔵：1945-2003） の表5A、5Bにインドの製造業の賃金が出ています。このインターネット版は http://laborsta.ilo.org
『Statisticai Abstract, India』 Government of India （請求記号：INDIA/0A3。所蔵：1986-2007） の表24.13から工場労働者・雇用者、鉱山労働の所得、賃金があります。（2007年2月）

アジ研所蔵の 『Statistical abstract, India』 Government of India （請求記号：INDIA/0A3。所蔵：1986-2007） を調査の結果、1997年からは掲載されています。それ以前は1992年版の所蔵ですが、掲載されていません。（2005年3月）

インド労働省発行資料で州別・産業別の統計は確認できましたが、企業規模別のものは確認できませんでした。労働組合の統計が収録されている資料としては下記資料があります。
『Indian labour statistics 2006』 Govt. of India （請求番号：INDIA/1A3。所蔵：1965-2006）
『Manpower profile India yearbook 2009』 Institute of Applied Manpower Research （請求番号：ASII/331/M2。所蔵：1992-2009）
『VIndian labour year book 2007』 Govt.of India （請求番号：ASII/331/I2。所蔵：1946-2007）
『Pocket book of labour statistics 2007』 （請求記号：INDIA/1A6。所蔵：1946-2007） （2005年10月）

インドの賃金については、以下の情報源で調べることができますが、2007年以降のデータは現時点ではまだ公表されていないようです。

1. 国際労働機関 （ILO） のHP （http://laborsta.ilo.org/）、産業別賃金データは2011年8月時点で、最新データが2006年です。当館では、冊子体 『Yearbook of Labour Statistics』 （CLN：ILO/1A1 所蔵：1967-1999;2000-2005） も所蔵しております。
2. Government of India. Ministry of Labour and Employment インド労働・雇用省のHP （http://labour.nic.in/） で、賃金・労働統計（http://labourbureau.nic.in/schemes.html） 及び Annual Report （http://labour.nic.in/annrep/annrep.htm） が提供されています。
   当館所蔵の冊子体では、以下の資料に製造業の賃金データが掲載されています。『Indian labour year book』 Government of India. Ministry of Labour. Labour Bureau, Simla. （CLN：ASII/331/I2　所蔵：1946-1966, 1968-1977, 1979-1983, 1985, 1987-1993, 1994-1996, 1999-2007） 『Indian labour statistics』 （CLN：INDIA/1A3　所蔵：1965-1994, 1996-2000|03, 2006） 『Pocket book of labour statistics』 （CLN：INDIA/1A6　所蔵：1994-1999, 2001|02, 2005, 2007）
3. Government of India. Central Statistical Organisation 月刊の資料では、インド中央統計局の 『Monthly abstract of statistics』 （CLN：INDIA/0M1　所蔵：1950-2009 [抜けあり]） があり、当館では、2009.10-12まで所蔵しております。当該月までのデータが掲載されていますが、「Cotton Mills」 における賃金データのみになります。
4. Government of India. National Sample Survey Office 『Employment and unemployment situation in India, 2007-08 : NSS 64th round （July 2007-June 2008）.』 National Sample Survey Organisation （CLN：INDIA/1Ir39） に、2007-08年の産業別賃金データが掲載されています。このデータは、国民標本調査にもとづく推計値です。
5. Institute of Applied Manpower Research 『Manpower profile, India : yearbook』 Institute of Applied Manpower Research
   （CLN：ASII/331/M2　所蔵：1992|93-1993|94, 1998, 2000-2002, 2005, 2007, 2009） に、製造業の業種別賃金データが掲載されています。
6. ジェトロ調査レポート 「第21回 アジア・オセアニア主要都市/地域の投資関連コスト比較 （2011年4月）」
   （http://www.jetro.go.jp/world/asia/reports/07000645） に、インド4都市 （ニューデリー、ムンバイ、バンガロール、チェンナイ） の職種別の賃金などが掲載されています。なお、第20回以前は 「アジア主要都市・地域の投資関連コスト比較」 のタイトルで発行されています。
7. EIUのデータベース （当館内及びジェトロ・ビジネスライブラリー内でのみ利用可） の Country Report 及び Country forecast に、平均賃金等のデータが含まれています。ただし、実数は2006年までで、それ以降は、EIU の推計値、予測値となっております。（2011年10月）

人口移動に関するデータは、インドのセンサスに掲載されております。当館では、最新版である2001年版がCD-ROM版で、その前の1991年版は冊子体で所蔵しており、人口移動につきましては、D-series に含まれております。

• 『Census of India 2001 : [D-series 2001, India]』 Office of the Registrar General, 200-. （請求記号：/Cdrom/C1269/2）
• 『Migration tables （Census of India, 1991 ; ser. 1 . India ; pt. 5D）』 Controller of Publications, 1998-1999. （請求記号：INDIA/1I7/1-5D-**）
  また、最近のデータとしましては、以下の資料があります。
• 『Migration in India ; 2007-08. （Report ; no.533）』 National Sample Survey Organisation, 1998-. （請求記号：INDIA/1Ir16/2007|08　所蔵：1993, 1999|2000, 2007|08）

インドの人口移動について書かれた資料につきましては、アジ研OPACにて以下の条件で検索が可能です。
地域コード：ASII　アジ研件名：（国内） 人口移動 / population movement, （国外） 移住 / migration
例えば、以下の資料を所蔵しています。

• 「A study of inter-regional migration in India during pre-reform and reform period （1981-2001）」 『Indian journal of economics』 90 （3）, pp. [1073]-1086 （請求記号：P/33/In28　所蔵：1916-2010）
• 『Migration, identity and conflict : India migration report 2011』 Routledge, 2011. （請求記号：ASII/331.6/M4） （2011年11月）

当館では該当データが掲載されているのは以下の資料です。

• National family health survey : MCH and family planning
  India 1992-93 : introductory report （請求記号：/361.1/N8/1）
  India 1992-93 : summary report （請求記号：/361.1/N8/2）
  India 1992-93 （請求記号： /361.1/N8/3）
• National family health survey （NFHS-2） : 1998-99 : India （請求記号：ASII/312/N1）
• National family health survey （NFHS-3） 2005-06, India
  Volume I （請求記号：ASII/361.1/N1/1）
  Volume II （請求記号：ASII/361.1/N1/2）
  Key Findings （請求記号：ASII/361.1/N1/3）

なお、インドのNational Family Health Surveyのウェブサイトもあります。（http://www.nfhsindia.org/） （2011年11月）

ベトナムは当館所蔵の 「Vietnam population projection by seven geographical-economic regions」 （請求記号：AHVM/312/V6） にデータがあります。インドは Ministry of Statistics and Programme Implementation のウェブサイトにあります。
（http://mospi.nic.in/Mospi_New/site/India_Statistics.aspx?status=1&menu_id=14）
但しいずれも、予測値となっております。（2011年11月）

　1．インド各州の労働賃金、インフラ（電気/ガス/水道）料金
2．工業団地に関する情報

ベトナムは当館所蔵の 「Vietnam population projection by seven geographical-economic regions」 （請求記号：AHVM/312/V6） にデータがあります。インドは Ministry of Statistics and Programme Implementation のウェブサイトにあります。
（http://mospi.nic.in/Mospi_New/site/India_Statistics.aspx?status=1&menu_id=14）
但しいずれも、予測値となっております。（2011年11月）

1. 「2011インド経済・産業データハンドブック / アジア産業研究所 [編] 」 （請求記号：ASII/33/I14/2011）
   VIII. 社会生活 「州/UT別、非熟練労働者の最低賃金範囲」 「NSSO サンプル調査による州別、労働者平均賃金」 （p. 510-511）
   VII. インフラストラクチャー 「州別、平均電力料金」 （p. 419） をご参照ください。
   あわせて、下記資料にも州別の賃金データが記載されています。
   「Statistical abstract, India / [issued by] Central Statiatical Organisation, Department of Statistics, Ministry of Planning, Government of India」 （請求記号：INDIA/0A3） （冊子体最新は2007年版、2011年から CD-ROM 版所蔵あり） p. 710 「Total earnings of factory workers in India by states and union territories」。
   水道料金、ガス料金については、記載を見つけられませんでした。
2. 当館の OPAC で 「工業団地、インド」 で検索し、以下の雑誌記事索引がヒットします。 短期連載 「インドの工業団地」 （「ジェトロセンサー」 2010年9月号～12月号、2011年3～5月号、7月号、2012年4月号）。（2012年11月更新）

アジア経済研究所図書館の OPAC でインドの人材育成に関する日本語の資料を検索してみますと下記のようなものがございます。

【雑誌記事】

1. 「インド製造業率いるリーダーの育成」 （特集 国際協力業界で働く -- 求められる即戦力人材とは） 玉懸 光枝: （国際開発ジャーナル） 642 2010. 5 : p.14-18. （請求記号：PJa/338/Ko5）
2. 「インドのIT産業における人材育成 -- タタ コンサルタンシー サービシズ （TCS） 社の場合」 （特集 IT産業の人材育成 -- 各国の戦略とわが国の課題） / R.ナラヤナン : （Business labor trend） （374） 2006. 5 : p.3-6. （請求記号：PJa/331/B1001）
3. 「インドにおけるソフトウエア人材の育成システム」 大木 登志枝 : （Rim : 環太平洋ビジネス情報） 3 （10） 2003. 7 : p.133-164. （請求記号：PJa/330.2/K1）

【図書】

アジアにおける情報技術産業の状況及びIT人材の育成状況調査報告書 ; 平成16年度. 日本機械工業連合会, 2005. -- （日機連高度化 ; 16高度化-4）. （請求記号：AH/384/A1）
ほかに英語の資料もございますが、日本語で比較的新しいものとして雑誌記事の 1. の内容を確認したところ、日印両国首脳の合意に基づいた JICA の 「製造業経営幹部育成支援プロジェクト」 について紹介されていました。
このプロジェクトの内容と関連記事が JICA のウェブサイトにも紹介されていましたので、インターネットでご覧いただけます。
http://www.jica.go.jp/india/office/activities/project/25.html
アジア経済研究所図書館所蔵資料のご利用につきましては下記をご覧ください。
http://www.ide.go.jp/Japanese/Library/Info/attn.html
雑誌記事は郵送による複写サービスも受け付けております。
http://www.ide.go.jp/Japanese/Library/Info/copy.html#02 （2013年11月）

　インドの IT 産業に従事する労働者数 （関連する製造業の労働者数を含む）

製造業統計と労働統計、関連する業界団体などについてお知らせいたします。

• 労働統計
  Ministry of Electronics & Information Technology, Government of India
  http://meity.gov.in/
  
  以下のページに関連するデータが掲載されていました。
  Divisions > IT/ITeS > Software and Services Sector > Employment
  http://meity.gov.in/content/employment
  ただし （Source: Nasscom） となっており、以下の業界団体がデータの出典となっています。
  
  NASSCOM （IT 関係業界団体）
  http://www.nasscom.in/
  出版物は一部有料。
  DL には要登録。
• 製造業統計
  インドの製造業に関しては、以下の国際機関の資料に掲載されています。
  International yearbook of industrial statistics United Nations Industrial Development Organization. [請求記号：UNIDO/3A2/2017]（2018年3月）

　インドの都市：デリー、ムンバイ、コルカタの1. 人口、2. 年齢別人口、3. 就業人口、4. 就学人口

直近3年分のデータをお問い合わせいただきましたが、政府統計としてはセンサスになりますので、2011年のデータについて以下の通りお知らせいたします。

1. 人口
City Census 2011
https://www.census2011.co.in/city.php
ムンバイ、デリー、コルカタの都市の人口が掲載されています。

2.～4.については
http://www.censusindia.gov.in/2011census/population_enumeration.html
のページに掲載されている下記の表から該当する部分をご参照ください。

2. 年齢別人口
C-14 City: Population In Five Year Age-Group By Residence And Sex (India/States/UTs/Cities)

3. 就業人口
B-3 City Main Workers, Marginal Workers, Non-Workers And Those Marginal Workers, Non-Workers Seeking/ Available For Work Classified By Educational Level And Sex - 2011

4. 就学人口
C-10 City - Population Attending Educational Institution By Age, Sex And Type Of Educational Institution - 2011

（2018年11月）